ウクライナ情勢の悪化により、コモディティー（商品）価格が急騰している。

特に原油価格の高騰ぶりが激しい。

ロシアがウクライナに武力侵攻した前日の23日と昨日の原油先物価格（WTI.）の終値を比べて見ると、1バレル92.10ドルから119.40まで急騰しており、これは凡そ30％の上昇になる。

年初の76.08ドルから比べると実に凡そ57％も上昇しており、たった2ヶ月で原油価格が1.5倍になった勘定となる。

ロシアとウクライナが主要生産国である小麦や他の商品、例えば天然ガス、大豆、砂糖なども大きく値上がりしている。

これは多くの国にとって大きなインフレ要因として重くのしかかる。

主要国中央銀行にとっては利上げ推進の格好の材料となるが、ところがどっこいウクライナ情勢の悪化はコロナ禍が落ち着きを取り戻している中の景気回復の足を引っ張っており、下手をすると急激な景気減速を招き兼ねない。

一時は0.5％の利上げの可能性が大きいとされた3月のFOMC.での利上げ幅は0.25％で落ち着く模様であり、今年5回程度の利上げを予想した市場の一部では利上げ停止の可能性を唱える向きも有る。

市場にサプライズを与える事を嫌うパウエルFRB.議長は先週の議会証言で卒なく、

－3月の利上げは適切であり、25bpの利上げを提案する。

－インフレが高過ぎる状態が続けば、より大幅な利上げの可能性を閉ざさない。

－バランスシートの縮小は利上げ後に開始。

としたが、

－ウクライナの米経済への影響は不確実性が高い。

とも述べて慎重な姿勢を見せた。

この様な状況で売られる通貨の筆頭は当然ユーロであり、ポンドが続く。

そしてコモディティー価格の上昇によって恩恵を被る資源国通貨であり、又地政学的に欧州から遠く離れた豪ドルやNZドルは必然的に買われる。

ドル・円に関しては、依然として”有事に買われるドル。”と”リスク・オフ時に買われる円。”との綱引きが続き、115円を挟んでのレンジから抜け出せそうにない。

どうやら動かないドル・円をトレードするよりも、ユーロとポンドのショート、そして豪ドルとNZドルのロングの保持はSafe bet.＝（安全策）と言えるかも知れない。

ただ市場はウクライナ関連のニュースのヘッドラインに右往左往しており、今は大きなリスクを取る状況ではないと心得る。

なるべく早くウクライナの情勢が落ち着くのを願うばかりである。