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田代尚機(たしろ・なおき)

TS・チャイナ・リサーチ代表。
1958年愛知県出身。大和総研勤務時代、北京に9年間駐在し、引受リサーチ、中国エコノミスト、中国株担当アナリストなどを担当。その後、内藤証券、リード・リサーチ・アンド・プロダクツ(株)を経て独立。個人投資家、機関投資家向けに中国株投資に関する助言・情報提供などを行う。社団法人日本証券アナリスト協会検定会員。現在、マネックス証券で「田代尚機の注目5銘柄」を掲載中。その他、SBIサーチナ、日経CNBC、ストックボイスなど、メディアへの出演・寄稿多数。

【著書】
・中国株二季報
・人民元投資入門
・中国株「黄金の10年」
・レッド・センセーション好機到来!

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29日の上海総合指数は3.34%下落!!

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中国株投資家のみなさん、こんにちは。

29日(月曜日)の上海総合指数は激しい値動きとなりました。高値は寄り付き直後に記録した2.49%高(先週末終値比、以下同様)、安値は後場寄り後に記録した7.58%安、大引けでは3.34%安となりました。

終値は4053.03ポイントで、12日の場中で記録した7年5か月ぶりの高値5178.19ポイントと比べると、21.7%低い水準です。

この日で3日続落ですが、25日は3.46%安(終値ベース、以下同様)、26日は7.40%安でした。

ここで、先週後半から週末にかけての状況を簡単に説明しておきます。

中国人民銀行は25日、リバース・レポ取引を実施しました。インターバンク市場で資金供給を行ったのです。期日は7日、規模は350億元。レートは2.7%で、同期間のShiborと同じでした。

中国人民銀行の幹部は「現在銀行体系における流動性は充実している。ただし、半期末の金融監督管理指標検査やIPOなどにより、一部の中小金融機関における短期的な資金需要は幾分増加している」などと発言しています。

多くのエコノミストは「今回のリバース・レポ取引の実施によって、6月中に預金準備率が引き下げられる可能性は大幅に低下した」と分析したため、市場では金融緩和期待が大きく後退し、その結果、25日、26日の上海総合指数は大幅下落したのです。

ところが、27日(土)夕方、中国人民銀行は電撃的に利下げ(0.25ポイント)、預金準備率の引き下げ(特定先、0.5ポイント、財務公司は3ポイント)を発表、28日(日)から実施しました。

中国人民銀行が利下げと預金準備率引き下げを同時に行うのは2008年12月12日以来です。

中国人民銀行は、利下げについて、更に一歩進んで企業の融資コストを引き下げること、預金準備率引き下げについては実体経済の発展を支え、構造改革を促進することが、それぞれ目的であると説明しています。

しかし、このタイミングで実施したというのは、誰がみても、「当局は株価の急落を防ぐために行った」ということは明らかです。

このように、政府の強烈な株価支援策が出た中で、29日の上海総合指数は大きく下げたのです。

日本のマスコミのマーケットコメントなどをみると、26日はパニック売りが出て下げたとしていますが、上海市場の売買代金は7878億元に過ぎませんでした。6月8日には1兆3099億元あったのと比べると、随分と少ない額です。

もちろん上場銘柄の3分の2近くがストップ安になったことを考慮する必要はありますが、それでもやはり、下げの原因はパニック売りではなく、買い手の不足と言えるでしょう。

29日の売買代金は少し増えてはいますが、9042億元に過ぎません。

急落したことで先安観が出てきたことも要因の一つでしょうが、やはり、それだけではなく、6月末を控え、銀行、証券が間接的に株式市場に資金を供給できないこと、事業法人が中間決算を控え、一旦、投資勘定を調整しなければならないことなどが要因としては大きいのだろうと考えています。

しかし、こうした要因は7月以降、無くなります。

これだけ下げれば投資家心理は悪化し、これまでのように急ピッチでの上昇は難しくなるかもしれませんが、これ以上株価が下落するリスクは低いでしょう。

7月上旬までには一旦、底打ち反転すると見ています。

これから下半期にかけて、当局は景気を下支えする政策を矢継ぎ早に出さざるを得ません。第13次五カ年計画の策定も最終段階に入っています。

物価が安定している中で、金融緩和余地は依然として大きく、株式市場に対して、今後、好材料がたくさん出て来ることになるでしょう。

関連ETF、H株は押し目買いのチャンスです。

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6月末に向けての急落局面は買いのチャンス!!

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中国株投資家のみなさん、こんにちは。

先週の上海総合指数は急落となった。

前週の金曜日(12日)は終値ベースで2008年1月18日以来の高値を更新。先週月曜日(15日)は前場、前日比プラスを付ける場面もあったが、後場から大引け間際に崩れ、2.00%安となった。

火曜日(16日)は後場から崩れて3.47%安。水曜日は(17日)は戻し1.65%高だが、木曜日(18日)、金曜日(19日)は後場から大きく崩れ、それぞれ3.67%安、6.42%安となった。

売買代金の減少が目立つ。

上海証券取引所における6月8日(月)の売買代金は1兆3099億元に達していた。それが少しずつ減り、15日(月)には1兆650億元となった。その後も売買代金は減り続け、19日(金)には6855億元となっている。8日と比べれば、ほぼ半減である。

7年5か月ぶりの高値では、ある程度の利益確定売りも出てこよう。それをこなし上昇するためにはどうしても、まとまった資金の流入が必要である。

しかし、先週はIPOが密集、その中に5年来最大規模となる大型案件があった。IPOによる資金凍結額は週を通じて増え続け、金曜日には6兆元を越えたと推測される。もちろん、今年に入って最大規模である。

悪いことに、このタイミングで、当局は、(1)信用取引に対するコントロールを強化する弁法、細則を発表(ただし、意見徴収稿)したり、(2)虚偽の情報を流し株価上昇を煽った業者を取り締まる姿勢を見せたり、(3)銀行が当局の管理を潜り抜け、傘下の金融会社などに資金を供給し、それを株式運用に使わせるような行為を厳しく取り締まる姿勢を見せたりした。

直前に7年5カ月ぶりの高値を更新していたので、当局としては、何としても、株価過熱を抑えたかったのだろう。

いわゆる“ガス欠”が先週の相場急落の要因である。

これからどうなるのだろうか?

6月は特殊な月である。

銀行は半期末とあって、少々、無理に貸し出していた資金を回収しなければならない。つまり、回りまわって株式市場に流入していた投機資金が一旦、銀行に還流することになる。

証券会社も同様である。当局の厳しい検査をかいくぐりながら、膨らませていた信用取引を一旦調整しなければならない。

事業法人も同様だ。財テクで投機に回していた資金を一旦回収しなければならない。

上場企業はどこも大変だ。中間決算でバランスシートを調整しなければ、銀行も、証券も事業会社も主管部門から叱られてしまう。少なくとも、6月末に向けて、結果的に株式投機を加速させるような行動は取りようがない。

株価が下がり出せば、売りが売りを呼ぶ。その効果の方が大きいかもしれない。

一方で、株価を上昇させる要因もある。それはファンドの“ドレッシングによる買い”である。

A株市場における投資家別売買代金の詳細データは公開されていない。個人投資家のウエイトがどれだけなのかさっぱりわからない。

ただし、証券会社が上場する際、公開するいわゆる“上場のための有価証券報告書”や、時折、中国証券監督管理委員会の幹部などが会議などで発言する内容などから、日々の出来高のおおよそ6~8割ぐらいが個人だろうと推測される。

しかし、この個人の中に、法的にややグレーな私的ファンドや性質上ヘッジファンドに近い公募ファンドなどが相当数含まれる。こうしたファンドは厳しい運用競争を繰り広げている。少しでも自らのファンドの評価損益を高めるために、持ち株の株価を支えるための買いを入れたりすることがあり、それが相場にある程度の影響を与えることがある。

6月末に向けて、上海総合指数はボラタイルな動きが続きそうである。

ここで、少し視点を変えてみたい。

今後、上海総合指数が長期に渡り上昇トレンドを続けるためには、どのような軌跡を辿れば理想的であろうか?

1~2月の高値水準は約3400ポイントであった。それに対して、6月上旬の高値は約5200(正確には5178ポイント)である。少し大雑把な数字を示せば、この間の上昇の半値戻しなら4300ポイント程度、5月上旬の押し目で底打ちするならば、4100ポイントあたりが一つの底値メドとなろう。

下げの時間が長ければ、投資家心理が崩れやすい。できれば今週後半あたり、あるいは来週前半あたりで底打ちさせたいところである。

その後は急騰ではなく、ゆっくりと上昇してほしい。できれば6月上旬の高値を越えるのは国慶節後あたりか、あるいは年末あたりであれば、理想的である。

国家にとって、株式市場の存在意義は何か?

一つは社会に広く分散している資金を、国家の発展にとってもっとも重要な企業に配分することである。IPOである。

もう一つは個人投資家だけではなく、社会保障基金、健康保険基金などの運用者である機関投資家が、安定的にかつ効率よく資産を運用できることである。

そのためには、株価はゆっくりと着実に上昇することが望ましい。

国家が市場をそのように上手くコントロールできる保証はない。ただ、重要なことは国家がそれをめざし、市場を監督し、管理しようとしていることである。

6月いっぱいは急落局面が続くかもしれない。しかし、底値形成は早いはずだ。いずれにしても、景気を支えるために、できるだけ早く、利下げあるいは預金準備率の引き下げが必要だ。内需を刺激するための政策も打ち出し続けなければならない。7月以降は、再び、株価が上昇し易い状況が続く。

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第13次五カ年計画に注目?!

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中国株投資家のみなさん、こんにちは。

先週の本土株は15日のブログで予想した通り、調整局面となりました。

6月は流動性がタイトになり易い時期であり、月末まで売られやすい状態が続きそうですが7月以降、状況は一変するだろうと思います。

上半期は、2度の利下げ(昨年11月を加えれば3回)、2度の預金準備率引き下げが行われ、金融緩和が加速しました。市場では6月中にも再利下げあるいは預金準備率再引き下げが行われるのではないかといった見方が強まっています。

インフラ建設加速や中・長期の改革がたくさん打ち出されていることもあり、下期の成長率は回復に向かうと見て良いでしょう。

下期は政治面において好材料があります。

来年3月の全人代で審議・決定される第13次五カ年計画(“十三五”)について、策定作業がこれから最終段階に入ります。

7月末には恒例の北戴河会議が開かれます。

長老を含め中国の指導層が一堂に会するこの会議では、短期の景気対策や今年の成長率目標の許容範囲拡大などが議論されるでしょう。今年の成長率は7%を多少下回ったとしても、そのことで“国務院の責任を問わない”といったコンセンサスができると予想しています。

また、“十三五”について、最終的には10月に開かれる五中全会で実質的な内容が固まることになるのですが、そこに至る前段階として、この時期、この会議を通じて、長老を含め、指導部においてコンセンサスが得られることになるでしょう。

現段階ではその内容について、断片的にしかわかりません。マスコミでは、「生態文明の建設が重視され、土地利用政策が大幅に変更されるのではないか」といった観測記事が流れたぐらいです。ですから今後、その内容が小出しに明らかにされるたびに、市場はそれを織り込むことになりそうです。

来年3月に開催される全人代において、修正・決定され、正式な計画となるわけですが、本土市場では、それまで“十三五”が主要テーマの一つになるでしょう。

“十三五”は5年及び長期の計画です。これは国家発展戦略そのものであることから共産党にとって非常に重要な計画です。実行できなければ担当者の責任問題につながります。

ですから、計画は中国の将来像を表していると言えるでしょう。これから五中全会までの間にこれからの中国経済の将来像が見えてくるのです。

長期の物色対象がはっきりしてくる可能性が高く、株価は上昇し易くなるでしょう。

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本土市場、バブルを警戒するのは早すぎる!!

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中国株投資家のみなさん、こんにちは。

先週と同じ書き出しである・・・。本土株の上昇が止まらない。

12日(金)の上海総合指数は0.87%上昇、終値は5166.35ポイント。深セン総合指数は1.28%上昇、終値は3140.66ポイント。前者は終値ベースで2008年1月18日以来となる高値を更新、後者はもちろん史上最高値更新である。

先週は5月の貿易、物価、経済、金融統計が発表され、投資家の関心を集めた。

内容を簡単にまとめると、以下の通りである。

貿易:
(1)輸出は前月と比べ、3.9ポイント改善、市場コンセンサスを2.5ポイント上回ったが、依然としてマイナス(2.5%減)である。
(2)輸入は前月と比べ、1.4ポイント悪化、市場コンセンサスを6.9ポイント下回り、二桁のマイナス(17.6%減)である。

物価:
(1)消費者物価指数は前月と比べ0.3ポイント低い1.2%上昇で、市場コンセンサスを0.1ポイント下回った。
(2)工業品出荷価格指数は前月と同じ4.6%下落で、市場コンセンサスを0.1ポイント下回った。

経済:
(1)鉱工業生産は前月と比べ0.2ポイント改善し6.1%増で、市場コンセンサスを0.1ポイント上回った。
(2)固定資産投資(累計)は前月(累計)と比べ0.6ポイント悪化し11.4%増で、市場コンセンサスを0.6ポイント下回った。
(3)小売売上高は前月と比べ0.1ポイント改善し10.1%増で、市場コンセンサスと同じであった。

金融:
(1)M2は前月末と比べ0.7ポイント高い10.8%増で、市場コンセンサスを0.3ポイント上回った。
(2)人民元新規貸出純増額は9008億元で前月を1929億元上回った。市場コンセンサスとは一致した。

これらを纏めると、「生産は予想以上に伸びている。消費は予想通り少し持ち直しているが、投資は予想以上に落ち込んでいる。消費者物価指数は予想以上に悪化している。ただし、新規融資は予想通り回復しており、M2は予想以上に伸びている」といった感じである。

今回の統計で一番注目されたのは、消費者物価指数が更に鈍化したことであり、その結果、実質金利が上昇に転じているということである。さらに補足すれば、歴史的な比較感からすれば高いということである。

金融緩和の成果は徐々に出てきたものの、まだ、続けて緩和しなければならない局面であることがはっきりした。

市場では金融緩和期待が強まっている。

先週も、需要拡大策が立て続けに打ち出された。国家発展改革委員会はインフラ投資案件の認可を加速させており、国務院常務会議では積極財政政策の強化、消費、電子商務取引の活性化や、起業支援策の発動などが決定された。共産党は国有企業改革を加速させる方針を示している。

投資家(個人)も生活者である。経済が本当に困窮していれば、また、自分の将来に不安があれば、株など買ったりしない。現状では、彼らの投資マインドが悪化する兆候は見られない。

外部環境が変わり、資金が不足するような事態、つまり、金融引き締めが起きない限り、現在の“パーティー”は続くだろう。

上海総合指数は依然として、7年8か月前の高値が抜けないでいる。しかし、この間、2007年と2014年の名目GDPを比較すれば、経済規模は2.4倍に拡大している。株価が長い下落を続ける中でも、経済規模は順調に拡大している点を考慮すれば、これほど長期に渡り、高値を抜けないことの方が異常である。

最終的に本土市場はバブルを形成するかもしれない。しかし、今がバブルであり、しかも弾ける寸前であるといった見方は的外れだろう。バブルを警戒するのは上海総合指数が史上最高値を大きく超えてからで遅くない。

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本土株、今週はようやく押し目形成か?!

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中国株投資家のみなさん、こんにちは。

15日の上海総合指数は終日上値の重い展開が続きました。

特に大引けでは売りが嵩み、終値は2.00%安の5062.99ポイントを付けています。

前週末の12日には7年5カ月ぶりの高値をつけたところなので、少し気が早いと思われるかもしれませんが、今週の上海総合指数はようやく押し目を作ってくれそうです。

悪材料が2つあります。

まず、一つはIPOによる需給悪化です。

今年第8弾となる今回のIPOでは、17日に3社、18日に11社、19日に9社のIPOが実施されます。更に23日には2社のIPOが実施されます。

これら25社の募集金額は416.33億元となります。

中でも18日にIPOを行う国泰君安証券は単独で300.58億元の資金を集める予定で、これはこの5年来最大の規模となるようです。

本土金融機関の中金公司によれば、今回のIPOによる凍結資金は6兆5000億~7兆1000億元になる見込みです。凍結額は増え続けているのですが、今回は大型案件があるため、前回の倍以上となりそうです。

最近ではIPOによる需給悪化の影響が、だんだん小さくなってはいるのですが、そうはいっても今回は凍結額が大幅に増えるだけに、影響は大きいのではないかと予想しています。

もう一つは、当局の証券会社に対する管理が厳しくなりそうな点です。

中国証券監督管理委員会は12日、「証券会社信用取引業務管理弁法(意見徴収)」を発表しました。

また、上海、深セン取引所は同日、「信用取引実施細則(意見徴収)」を発表しました。

いずれも、信用取引に対する管理の強化を図るための改正です。

もっとも、いずれも修正されて出てきた意見徴収なので、株式市場は大方その影響を織り込んでいます。

また、信用取引に対するレバレッジ規制を小さくするというのではなく、ルールを厳格化するといった内容です。

既に、当局は証券会社に対して厳しい調査を行っており、今回の改正によって今後、信用取引が縮小に転じるといったことはなさそうです。

当局の意図は、信用取引自体を縮小させるのではなく、管理された状態で少しずつ残高を増やしたいということでしょう。

悪材料があるのと、テクニカルに調整が必要だといった理由から、今週は押し目だと予想しているのですが、今後、金融緩和が加速し、需要拡大策、長期の発展政策が打ち出されるといった環境下では、株価が大きく調整してしまう可能性は低いでしょう。

本土系ETF、A株(ただし、上海・香港・ストックコネクトを通じて取引のできる一部の上海A株)、中国色の強いH株は買いのチャンスとなりそうです。

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