たっしーが教える、中国株なら俺に聞け!!

田代尚機(たしろ・なおき)

TS・チャイナ・リサーチ代表。
1958年愛知県出身。大和総研勤務時代、北京に9年間駐在し、引受リサーチ、中国エコノミスト、中国株担当アナリストなどを担当。その後、内藤証券、リード・リサーチ・アンド・プロダクツ(株)を経て独立。個人投資家、機関投資家向けに中国株投資に関する助言・情報提供などを行う。社団法人日本証券アナリスト協会検定会員。現在、マネックス証券で「田代尚機の注目5銘柄」を掲載中。その他、SBIサーチナ、日経CNBC、ストックボイスなど、メディアへの出演・寄稿多数。

【著書】
・中国株二季報
・人民元投資入門
・中国株「黄金の10年」
・レッド・センセーション好機到来!

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中国は情報メディア先進国だ!!

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 日本人の多くは、中国の情報メディアは遅れていると思っているようだ。 グーグル問題で明らかなように、確かに政治に関する情報は一方的である かもしれない。いいか悪いかは別として、日本のように政府の方針に批判的な 意見、首相や閣僚に対する非難中傷というものは全くない。また、日本と比べ、 性的な情報についても制限が多い。しかし、そうした部分を除けば、 中国から発信される情報の質は高く、量は非常に豊富である。

 多くの市場参加者が規制のない世界で、熾烈な過当競争を繰り広げている。 まさに市場経済によって情報メディアは大きく発展しているのである。 ちなみに多くの市場が似たような状況にあり、そのことが中国経済の特徴 であると同時に、成長力の源泉でもある。

 株の世界に限定して具体例を上げてみよう。まず、株式投資の基本となる リアル株価は、インターネットに接続さえすれば、無料で手に入る。株価は 日中足、日足、週足、月足、移動平均はもちろん、使われることのない 一目均衡表を除きほとんどのテクニカルチャートが無料で見られる。

 口座開設しなくとも、同花順(意味:ポーカーのストレートフラッシュ) という名称のソフトが各証券会社HPよりダウンロードできるが、それが 大変な優れモノである。注目銘柄を自由に登録でき、予想PER、直近PBR、 出来高、時価総額などが1つの画面で比較できる。グラフ表示機能からは 同業他社の株価が一度に簡単に表示できる。極めつけは、F10機能。 F10を押せば、会社の概況、権利情報、決算書、クロスセクションによる バリュエーション比較、各社アナリストのレーティング、業績予想などを 見ることができる。これだけの機能を持ったシステムが無料で手に入るのだ。

 現地のテレビ番組もレベルが高い。出張中に現地で見ていた番組が、 インターネットを通じて日本でも見られることが分かり、最近では、深夜に 欠かさず30分、見るようにしている。BTVの天下財経(現地時間 午後9:18~9:45)はもっとも内容が濃い番組である。毎回、 個人投資家で実際大きな投資収益を上げている人物を呼び、その手法を 披露するといった内容である。

 A株市場はT+1でありながら、あるテクニックを使ってデートレを 行っている投資家から、数年単位で大きなうねりを利用して収益を上げる 長期投資家まで千差万別。前職が運用会社のファンドマネージャーである ような業界人から、OL上がりの人までいる。

 中国ではヘッジファンド(私募基金)が無数にあり、その中からスカウト されていく人も多いようで、出演者は本気でテクニックや注目銘柄を 公開している。

 その他の番組でも質の高いものは多い。CCTV2では寄り付き前、 前引け後、大引け後、午後10:30など証券関係の番組を放送している。 経済関連の番組もあり、こちらも内容は非常に充実しており、その日の 相場付きがしっかりと解説されている。

 日本ではNHKがようやくオンデマンド放送をはじめたばかり。一方、 中国ではテレビ番組がインターネットを通じ、多少のタイムラグはあるが、 見たい時に無料で見られるのである。

 発信しているのは本土市場の状況だけではない。最近では、世界の マーケットについてもかなり詳しく報道するようになってきた。中国の 投資家は、質が高く、量も豊富な情報をふんだんに享受しているのである。

 投資家にとって最大の武器は情報の質、量であり、分析力である。今後、 国際金融の舞台上で、我々日本人は中国人と伍して戦っていけるだろうか。 今はまだいい。5年後はどうだろうか。そのときには"卓球"以上に 勝つことが難しくなっているような気がする・・・。

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<11月11日(土)赤坂アークヒルズクラブで特別セミナー開催!>

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ハンセン指数ボックス割れ、本土市場が頼みの綱だ!!

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中国株投資家のみなさんこんにちは、中国株のブラックたっしーです。

25日(火)の相場は厳しかったですね。ハンセン指数の終値は18985.50ポイント、3.47%安でした。窓を開けて大きな陰線を付けています。

22日、スペインの中央銀行が経営危機の地方銀行カハスールを管理下に置いたそうです。債務危機はギリシャからスペインへ。EU諸国の中でとりわけ財政状況の悪いPIIGS (ポルトガル、イタリア、アイルランド、ギリシャ、スペインの頭文字、この言葉、“ブタ呼ばわり”なので今や使用禁止だそうです)の中から、次々と債務危機が表面化してくるのでしょうか。欧州の金融システム不安は高まるばかり。欧米機関投資家のリスク許容度は低下、相対的にリスクの高い資産分類に入る新興国の株式は手放さざるをえなくなっています。

この日更に追い打ちをかけたのは北朝鮮情勢。韓国の聯合ニュースによれば、金正日総書記は軍に戦闘準備をとるよう命令したと伝えております。韓国や日本と比べれば、香港の受ける影響は小さいでしょうが、それでもアジア全体からの資金の引上げは、香港にも影響はあるでしょう。

テクニカルにみると、少し変則ではあるのですが、ハンセン指数は高いところで23000ポイント、安いところでは19500ポイントのボックス相場がここ10カ月ぐらい続いていました。それが下に抜けてしまったのです。09年3月の安値11344.58ポイントから7月後半の20000ポイント越えまであまり“もみ合ってない”ので、あっさりと急落する可能性がありそうです。

唯一の救いは中国です。

上海総合指数は25日(火)、1.9%安の2622.63ポイントで引けましたが、21日(金)の寄り付き直後に2481.97ポイントを記録した後、大きくリバウンドしています。これまで、過去例を見ない厳しい不動産投機抑制策をきっかけとして、株価指数先物取引による売り仕掛けで下げを加速してきた上海総合指数ですが、先物取引に関する政府の違法行為粛清が始まったことで、反転の兆しが見え始めています。

7月には中国農業銀行のA、H株同時上場が予定されています。中国農業銀行は農業セクターへの資金供給に強みを持つ国有商業銀行で、上場は国家の重要プロジェクトの一つです。300億ドルを超える世界最大クラスのIPOとなる見込みで、証券会社は巨額の株を投資家に販売しなければなりません。政府の資本市場支援策、国策金融機関、証券会社の頑張りなどが期待できるだろうと思います。

中国の金融機関は欧州関連の債権をあまり保有していません。輸出先としてのウエイトは大きいのですが、ドイツ、フランス、オランダあたりの経済さえしっかりしていればそんなに影響はないでしょう。

北朝鮮情勢に関しては、中国は最も安全で影響の小さな国家でしょう。何があってもせいぜい難民がなだれ込むぐらいで済みます。中国の膨大の国土、基礎消費の安さは驚異的です。難民の滞在が長期化したとしても、新疆、チベットの開発に協力してもらえば生産性向上にも貢献するでしょう。米中戦略対話の中で話題に上ったぐらいで、25日のマーケットでは全く問題にされていませんでした。

そもそも、こうした国際問題によって中国経済に影響が出れば、政府は断固とした支援策を打ち出すことでしょう。

とにかく、現在の香港市場は、本土市場の回復だけが頼みの綱です。

(注.ネガティブな話をする時にたっしーは、“ブラックたっしー”に変身します)

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<11月11日(土)赤坂アークヒルズクラブで特別セミナー開催!>

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ソフトウエア関連のブルーチップ、金蝶国際

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 14日、金蝶国際(00268)を取材した。

 この会社、ある意味で非常にわかり易い会社である。ERP (Enterprise Resource Planning:統合基幹業務パーッケージ)と呼ばれる 経営資源を最適化するためのソフトの開発・販売、アフターケアを行う 会社である。事業内容はいたってシンプルである。

 一方、商品が何であるかはわかりにくい。一般に企業では、計画、設計、 受注、調達、生産、販売、物流といった業務の流れがあり、そうした流れを、 管理会計、財務会計できちんと把握しなければならない。ERPとは、 あらゆる経営活動をデータベース化して、Webサービスなどもひっくるめて、 業務統合するためのソフトである。

 顧客数は国内外合わせ約80万社。顧客層は大企業から中小企業まで広い。 商品は大企業向けのEAS、中小企業向けのK/3、小規模企業向けの KIS/SaaSなど、大きく分けて3つ。商品のタイプは3つだが、 企業ごとに細かくカスタマイズするため、価格は様々である。最も高いもの では、日本円で1億円を超す商品もある一方、汎用型の最も安いものは 数万円で買える。

 こうした特殊な商品の将来性を予想することは簡単ではない。客観的事実を 羅列すると、まず、純然たる民営企業であり、創業は1993年8月、 創業者は47歳と若い。2009年12月期の自己資本は12億5206万元 (約166億円)、しかもほぼ無借金(ただし、短期借入金5738万元を 含む流動負債─主に買入債務─が5億1106万元)。非常に堅実な会社 である。

 2009年12月期の業績は13.9%増収、17.0%増益を達成。 9億9700万元の売上高に対して2億1200万元の純利益を稼ぐ、 高収益会社である。ちなみに07年、08年の増益率はそれぞれ、40.2%、 33.0%。高成長が続いている。

 IBMと資本、業務提携をしていること、中小企業向けERPではここ数年 トップシェアを維持し続けていること、中国政府がソフトウエア産業支援策を 打ち出していること、潜在需要が大きいこと・・・。まだこれから発展の 余地はありそうである。

 ちなみに、ERPの市場規模は、今年、来年は20%程度、3~5年先は 20~25%拡大するだろうと同社は予想している。

 評価が難しい場合は、株主構成をみると良い。フィデリティが10%、 JPモルガンが5%、インベスコ3%、モルガンスタンレー3%など、 欧米の機関投資家が発行済み株式総数の約3割を占めている。世界の投資家が 中国ソフトウエア関連のブルーチップと評していることは確かなようだ。

 5月20日現在、株価(終値は)2.51HKドル。昨年来高値は 4月12日の場中で記録した3.45HKドル。この間、27.2%下落 している。株主構成からわかるとおり、欧米機関投資家の好む銘柄である。 EUの財政問題悪化により、投資家がリスク資産を減らす行動をとり続ける ようだと、株価は強い売り圧力を受けそう。内容が良いだけに、下げた ところをじっくりと拾いたい。

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穀物価格急騰で農業関連株買われる!!

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中国株投資家のみなさんこんにちは、中国株のイエローたっしーです。

北京では妙なものの値段が上がっています。一つはニンニクです。今年の1月上旬、北京市内の一椀居という北京料理店に入ったのですが、いつもあるはずの無料のニンニクが、テーブルに置かれてありません。しつこく頼んだら出てきたのですが、店としてはあまり出したくないようでした。

その当時は、ニンニクがインフルエンザに効くということで、ニンニクの需要が急増し、価格が急騰している。だから店は出したくないのだろうと思っていました。

しかし、2月下旬も同じ状態、5月のゴールデンウイーク中も同じ状態でした。ゴールデンウイークに行った時は食べ終わった頃、店員が持ってくるといった手の込んだ姑息な作戦でニンニクの消費量を抑えているようでした。

もう一つはグリンピースです。こちらは価格だけ示すと、昨年安い時は500グラム当たり2.9元程度でしたが、2、3月には5.2元前後まで上昇、直近では12.5元まで上昇しているようです。

今年の春、中国南部を旱魃が襲い、ニンニク、グリンピースなど一部の穀物類の生産量が減少しました。そうした生産量減少に付け込んで、投機家が買い占めを行ったために、極端な品不足となり、価格が急騰したようです。

昨年前半は株式市場に短期資金が流入し、株価が急騰しました。また、昨年後半から現在に至るまで不動産市場に短期資金が流入し、不動産価格が急騰しました。ここにきて、一部商品相場に短期資金が流入し、買占めによって、価格が急騰し始めています。

過剰流動性は経済のいたるところで投機をもたらしているのです。
(もっとも、そうした事実以上に、わずかなチャンスを見逃さない中国人の商才にはいつもながら感心させられますが・・・。)

本日(18日)の香港市場では、農業関連の代表銘柄である中国緑色食品(00904)が7.50%上昇、超大現代(00682)が4.42%上昇しています。昨日大きく下げた分、取り戻したといった感じの動きで、動意づいているわけではありませんが、これからトレンドが出てくるかもしれません。大いに注目です。

今後、野菜を含め、食品価格の上昇が顕著になれば、この2銘柄は有望です。

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アクセル全開BYD!!

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 14日、BYDを取材した。発売を開始したばかりの大型ハイブリッド車 (F6DMというタイプ、サイズは2000cc以上の高級セダン車に相当) を目の当たりにして、素直に驚いた。ハイブリッドでありながら、 電源充電できる。しかも電源は2つ。ひとつは、家庭用電源口。8時間で 完全充電できる。もうひとつは専用スタンド用電源口。こちらは15分で 充電できる。

 1回の完全充電での走行距離は実用ベースで100km(これは ヒアリング時に伺った話。関連資料によれば最大で330km走行可能 とある)。完全充電に必要な電気代は10元(135円)。電池が切れれば ガソリンで発電して走ることもできる。構造は非常に単純で車内は随分と 広い感じがする。こんな便利な車が現在、約17万元(230万円)で 買えるそうだ。

 正直にいえばBYDという会社はアナリストの間ではあまり人気はない。

 従来、電動工具、おもちゃ、携帯などに使われる二次電池(充電可能な電池) を製造販売する会社であった。2002~2003年には携帯電話の部品製造、 組み立て、自動車製造といった新たな事業を急展開し始めた。

 携帯電話はともかく、自動車は従来業務とあまり関係がない。その当時から 将来電気自動車を開発するつもりで自動車事業に進出したと会社側は 発表していたが、多くのアナリストは全く夢物語に過ぎないと思っていた。

 そもそも、小さな民営自動車会社がこの業界で生き残れるはずはない。 世界的に見れば自動車産業は規模の経済の働く産業である。研究開発費が 膨大にかかり、小規模の企業はどんどん淘汰されてしまう。日本やアメリカ、 欧州の自動車産業の状況をみれば、明らかである。しかも中国の産業政策も こうした世界の趨勢を踏まえ、大型企業に生産を集中させる政策を 採っている・・・。

 不思議なことに、BYDの自動車部門は大方の予想を裏切り、飛躍的に 伸びている。

 デザイン、耐久性など細かいことにはお金をかけない。政府の中小型車 普及支援策を追い風に、安さやバフェット氏が投資した会社であるという 知名度を武器に、昨年、主力モデルF3(1.6リットル以下の普通車)は 中国のトップブランドに躍り出た。しかも、電気自動車についても、収益に 貢献するまでには至っていないが、しっかりと製品化に成功している。今年の 年末にはアメリカ、来年中にはEUで電気自動車の販売を開始する計画である。

 一貫して非常にアグレッシブな経営戦略を採り続けている。自動車事業に ついては、高級車の品ぞろえを充実、更にMPV、SUVといったタイプを 加え、総合自動車メーカーに近づこうとしている。今年の販売目標は 台数ベースで約8割増である。

 また、太陽電池発電事業など、全く新しい事業にも進出しており、 3~5年後の収益貢献を目指している。

 アナリストの立場としては、危なっかしくて見ていられない。しかし、 この会社はそうした専門家たちの不安を吹き飛ばして成長してきた会社 である。今回もあっさりと、我々の不安を吹き飛ばしてくれるのだろうか。

 ハイリスクハイリターンの銘柄である。これから年後半にかけて、自動車 生産の伸び率は鈍化するとみられ、業界環境は、ややアゲンストである。 しかし、新エネルギー関連の政策が出たりすれば、それは株価にとっては 大きな支援材料となる・・・。とにかく気になる会社である。

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