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NASDAQが3月13日の高値7637を上に抜いてきた。

NYダウもSP500も1月の天井にはるかに及ばないレベルで、NASDAQだけが新値を更新してきた。

この相場の日柄を見ると2000年3月10日のITバブル頂点からの72半期目を過ぎ、6月一杯は73四半期目(36.5単位)の盛り上がって終わる日柄である・ITバブル破裂後の最安値1108は2002年10月10日である。

2002年第4四半期からの15年半62四半期目は2018年4－6月である。ということでこの相場は6月末を越えて新値を更新するのが難しいだろう。

つまり新値を更新して走り出した相場は6月末までに終了して、大天井を示現することになりそうだ。

その6月末までにNYダウは1月26日の高値26616ドルを超えることはないだろう。

SP 500も1月26日の高値2872を超えるのは難しそうだ。

違ったインデックスが一つは高値更新、その他は高値更新せずとなると典型的なベアリッシュ・ダイバージェンス(売りシグナル)となる。

因みにNASDAQの天井をどのあたりまであるかと言うと、73四半期前のITバブル頂点5132にペンタゴンの対角線の長さ3090ポイントを加えた8222と言うのが天井として美しいレベルである。

あるいは大底1108からの黄金分割三角形の上限8195と言うのも美しい。

後3週間で6.7%の上昇と言うのは相場の終わりにふさわしい急騰である。

トランプが不動産王ではなく嘘つき王だということは、広く信じられている。

ワシントンポスト紙によると、就任してから今週でトランプのついた嘘あるいは誤解を招く発言は3000回を超えたとしている。一日平均6.5回の嘘である。　

それでも彼の熱烈なファンはいささかも揺るがず、引き続き彼のラリーには大勢の人が押し寄せる。

トランプの登場でアメリカという国の嘘に対するトレランス（耐性）が大幅に増加して、国中で嘘をつくことに抵抗がなくなっている感じがする。

61%の国民は、トランプは時々事実を語ると結論づけている。

この嘘は、メディアに対しての嘘なら　アメリカ全般の道徳観の低下を嘆くだけで済むが、特別検察官のチームに対しての嘘だとそうはいかない。

特別検察官に対しての偽の供述は、犯罪である。

したがってトランプの弁護士たちは、ムラー検察官の大統領とのインタビューを断り続けている。

NYタイムズが暴露した、特別検察官の49の質問事項に対して、トランプが嘘なしにこたえることはできないと弁護士たちはわかっているからである。

このホワイトハウスの対応に、特別検察官サイドはサピーナ（捜査令状）を裁判官に申請して、大統領を強制的に尋問の席につかせようとする。それに対して三権分立の司法部門である裁判所がどういう判断を下すかが、これからのポイントになりそうだ。

ことは、民主主義の根本である選挙に不正があった可能性は、トランプが考えているよりはるかに大事なことで、裁判所の判断は注目される。

今のままでは大統領が尋問に応じないことで、捜査の進展はないだろう。特別検察官のほうは大体調べ終わったといったところだろう。

次の裁判所へのサピーナの申請がカギである。

3月の弊社講演会で『36.5の不思議』ということを申し上げた。

36.5の数字は相場の転換点をよく律する数字である。36.5単位でいえば73も重要だし109.5や146も重要である。

なぜ36.5なのかと質問されても困る。

一年はなぜ365日なのですかという質問には誰も答えられないはずである。

宇宙のルールでは1年が365日、100年が36524日と決まっている。

相場の世界でも36.5は理屈ではなく、自然現象としてとらえるべきである。

2000年1－3月を期して、ITバブルが崩壊した。

それから18年たった今年、1月にはNYダウ、3月にはNASDAQが天井を付け、次の大きなバブルが破裂し始めた。

丸18年を過ぎた瞬間の破裂である。18年は四半期で72四半期である。

73四半期目に入った途端に、相場が崩壊し始めたのである。

こうした大事な日柄から始まった相場の崩壊は、大崩壊の始まりである。

一時的なものではない。

米国株がいつまで下がり続けるかを考えていたが、やはり36.5単位ではないかとみるのがこれほどの大相場の崩壊に相応しい。

筆者のガットフィーリング（直観力）で行くと365四半期ではないかと思われる。

365四半期は91.25年となる。

91年過ぎたところからそれに該当する。

ここで二つのポイントがある。

一つは大恐慌前の高値386ドルを示現した1929年9月3日、そのポイントからの91.25年は2020年10－12月となる。

もう一つは大恐慌底値1932年7月8日の40ドルからの91.25年である。

2023年8月－10月となる。

2018年1－3月に天井を見た株価が2023年8－10月まで下げ続けるとは考えにくい。

ただ不景気は5年間続くことは十分考えられる。

バブル頂点から、破裂の大底までの時間は大恐慌の場合2年10ヶ月である。

ITバブル破裂の場合、2002年10月の大底までNYダウで2年9ヶ月である。

其れで行くと今回も2年9－10カ月とすると見事に2020年10－12月にはまってくるのである。

この2年9－10ヶ月というのはどういう数字かというと、1ヶ月を28日（月齢で宇宙のルールである）で見た36.5ヶ月は28×36.5＝1022日である。それを太陽暦の1年12ヶ月に置きなおすと2年（730日）と292日である。292日は365の0.8倍だから丁度2.8年ということになる。

0.8年は12ヶ月で見ると9.6ヶ月となる。すなわち月齢28日を1ヶ月と置くと、36.5ヶ月は33.6ヶ月、2年と9.6ヶ月ということになり、上記の天井から底への時間2年9－10ヶ月に見事に該当するのである。

この計算で行くと2020年10－12月に米国株が底値を付ける蓋然性は結構有力である。

しかもそれが大恐慌前の高値386ドルからの365四半期目というのは美しい。

2023年8－10月の場合は、2018年1月―3月の天井からの28日月で見た73ヶ月目すなわち太陽暦で67.2ヶ月（5年7ヶ月）の美しい日柄である。

大恐慌底値からの365四半期もこの上なく美しい。

常識的には2020年10－12月が下げ相場のduration（存続期間）として妥当だが、

大恐慌底値からの365四半期は、人為バブルの終わりに相応しいエンディングのような気がする。

因みに、NYダウのチャートを見ると2020年10－12月なら14000ドル、2023年8－10月なら5500ドルとなる。

破竹の快進撃を続ける米国ハイテク株に死角はないのだろうか。

アマゾン株はついに1500ドルに達し、時価総額7260億ドル（77.7兆円）となった。

創業者のジェフ・ベゾスは、今や個人資産世界一のスーパーリッチになった。

アップルは時価総額8900億ドル（95兆円）、グーグルは7840億ドル（83.9兆円）と飛んでもない数字である。

アマゾンは株価収益率［PER］ 170倍といわれている。

株の時価総額については、いつも素朴な疑問がある。

株価を株数で乗じた数字だが、本当に実体があるものなのかが疑問である。

何故PERが13倍なら割安で、20倍なら割高なのか。

証券界の人たちが金科玉条で振り回すこうした数字は一種のあぶくなのではないだろうか。どこに根拠があるのか。

会社をバラバラにして解散した場合に一体いくらになるのか。解散価値はそれなりに意味があるものと思われるが、時価総額なるものは本当に考えると、裸の王様のようなもので、誰かが王様はハダカだといえば、急に崩れ去るものではないかと思ってしまう。

SNSの弊害がフェイクニュースの元凶として、規制論が高まり、アマゾンのネット販売に対する課税論も出つつある。

ハイテクといえどもバラ色ばかりではないだろう。

今のNASDAQの相場はその辺りを考えて妥当とみるのか。

ホワイトハウスにとんでもない人が坐っている米国に、それほど楽観的になるのはどう見ても間違いのように思える。

米国の第2次大戦後の経済史で最も重要な事件であったのは、実はあまり知られていないが1968年3月の、金二重価格制の採用である。

1オンス35ドルで固定されていた金価格が、国際収支の赤字で60年代後半には何度もドルから金への逃避の動き―ゴールドラッシュ―がみられた。一生懸命ゴールドプールで支えていたが、ついに1968年3月に固定相場が外れ、民間の金取引は、自由価格となった。

金に対するドルの切り下げの開始である。この時に35ドルから放たれた金はいま1350ドルである。そのあとに、全面的に金とドルを切り離したのがニクソンショック（1971年）である。

この1968年3月の日柄は1941年の金利最安値1.87％からの27年目の黄金分割の日柄であった。

その金二重価格制採用から今年は50年目の節目の日柄を迎える。

1968年から米国はインフレが高まりつつあり、その1968年3月のからの13年半(162カ月)の1981年9月に金利は長期金利10年物で15.84％の高値を付け、インフレのピークを見た。

その1968年3月からの40年半(162四半期)の日柄である2008年9月にリーマンショックが起こり、基本的にはデフレ経済に入ったことになる。

2008年の後半、7月に原油が147ドルの天井を付けて暴落を始めている。リーマショックの2か月前に既に原油はデフレ入りを宣言したことになる。

それ以降原油の動きと、米国株式の動きはほぼパラレルである。

ただ天井を付けたのは原油が2008年7月11日であり、米国株式は2007年10月であった。

しかしそののちは2011年5月の高値、2016年2月の安値、昨年8月からの高騰、今年1月26日の高値と美しく軌を一にしている。

今年1月26日はどういう日柄だったかというと、原油が天井を付けた2008年7月11日からの38.2四半期(黄金分割61.8の補数)であった。

原油が天井を付けてデフレ時代の始まりを告げたのに、株式の方は中央銀行の量的金融緩和で、38.2四半期天井を付けるのが遅れたという風に解釈している。

本来原油の暴落で世界のカネは縮小しており、株価は下落するはずなのに、中銀連合による10兆ドルのおカネの印刷で、株価は下がるべきところを急騰した。

しかし本来もうカネは回らないはずであるのに、2008年32兆ドルだった世界株式の時価総額は2017年85兆ドルまで膨らんでいる。

しかしさしもの株価も原油が天井を付けたところから10年目に崩れだしたということであり、それは1968年3月からの50年目でもある。

原油の天井からの10年は黄金分割18度線上を走った時間が10年であり、水平時間に換算すると9.55年となり丁度38.2四半期に該当する。

これからは株価もデフレに協力する形で、本格的なデフレが世界中で進行するだろう。

今度の株価崩壊は一時的な現象ではない。無理をして支えてきた中銀による介入の失敗の始まりである。今度こそは原油のように株式暴落となりそうだ。