若林栄四 ニューヨークからの便り

若林栄四(わかばやし・えいし)

1966年東京銀行(現、三菱東京UFJ銀行)入行。シンガポール支店、本店為替資金部及びニューヨーク支店次長を経て勧角証券(アメリカ)執行副社長を歴任。現在、ニューヨークを拠点として、ファイナンシャル・コンサルタントとして活躍する傍ら、日本では株式会社ワカヤバシ エフエックス アソシエイツ(本邦法人)の代表取締役を務める。

【著書】
・黄金の相場予想
・世界一やさしい図解FXの教科書
・異次元経済 金利0の世界
・富の不均衡バブル
・etc

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米国景気の回復度合いはまだら模様

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米国景気指標は相変わらずまだら模様ではっきりしない。

これだけ雇用の数字が良くなっているのに、なぜまだら模様なのか。特に消費関連の数字が弱い。ガソリン価格の下落により大型乗用車の売れ行きがよく、久しぶりに年率17百万台に達しそうな勢いであるが、それ以外はパッとしない。

なぜ家計の貯蓄率が5%台に上昇してきているのか。巨視的にいえば、民衆は、IMPENDING CRISIS(切迫する危機)を動物的本能で察知して、それに対する自己防衛として貯蓄を積み上げている。あるいは迫りくるデフレの脅威に対して、最重要の現金を厚くしているということも考えられる。

もう少し前向きの見方をすると、年率4%の住宅価格上昇に対して、年率2%の賃金上昇だと、いつまでたっても住宅を取得できないので、標準の20%の頭金ではなく、30-40%の頭金を作るためせっせと貯蓄に励んでいるということもあるだろう。ゼロ金利の結果、貯蓄は一向に自己増殖しないので、ひたすら所得の中からの貯蓄の比率を上げることにより対処せざるを得ないのかもしれない。

ゼロ金利の中の資産高というのが、資産を持たない人々にとっては一番つらいことであろう。そうした状態が解消されるには、これから大幅に所得が上昇するか、あるいは資産価格が下落するかのどちらかかであろう。一年間に30%ものドル高では米国労働者のドル建て賃金の大幅上昇は期待できない。

となると一般労働者のためには資産価格が下落することが、資産取得への近道である。貯蓄率を上げることにより、経済成長を低下させ、その結果、資産価格を下げることにより、低所得者が資産保有に向かう環境を作り出すという神の摂理なのかもしれない。

既に持てる者には厳しく、待たざる者には優しい、開きすぎた貧富の差を是正するための人智を超えた力が働いているのかもしれない。

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