蟹瀬誠一コラム「世界の風を感じて」

蟹瀬誠一(かにせ・せいいち)

国際ジャーナリスト/明治大学国際日本学部教授
(株)アバージェンス取締役
(株)ケイアソシエイツ副社長
1950年石川県生まれ。上智大学文学部新聞学科卒業後、米AP通信社記者、仏AFP通信社記者、米TIME誌特派員を経て、91年にTBS『報道特集』キャスターとして日本のテレビ報道界に転身。東欧、ベトナム、ロシア情勢など海外ニュース中心に取材・リポート。国際政治・経済・文化に詳しい。現在は『リーダー&イノベーション・賢者の選択』(日経CNBC,サンテレビ、BS-12)、『マネーの羅針盤』(テレビ東京)のメインキャスター。カンボジアに小学校を建設するボランティア活動や環境NPO理事としても活躍。
2008年より2013年3月まで明治大学国際日本学部長。
趣味は、読書、美術鑑賞、ゴルフ、テニス、スキューバ・ダイビングなど。


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原油価格変動の本当の理由

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今年はサウジアラビアとイランが国交断絶という波乱の幕開けとなった。世界最大の産油国であるサウジと6位のイランだけで世界の原油生産の30%弱を占めているから国際的に緊張が高まったのは当然だろう。原油供給の9割近くを中東に依存している日本にとっても他人事ではない。

きっかけはイスラム教スンニ派国家のサウジが新年1月2日にシーア派指導者ニムル師ら47人をテロに関与したとして処刑したことだった。ニムル師は、シーア派が多いサウジ東部で強い影響力を持つ反政府活動家。いわばイランの親衛隊的存在でしたからイランは激怒した。首都テヘランでは群集がサウジ大使館に石や火炎瓶を投げつけ、最高指導者のハメネイ師はサウジに「神の報い」が下ると脅した。神様も忙しいことだ。

それにしても同じイスラム教でありながらスンニ派とシーア派はなぜ対立しているのか。同族会社の後継者争いだと思えば分かりやすい。後継者は社長の子孫でなくてはダメというのがシーア派。実力のある人であれば世襲にこだわらないのがスンニ派だ。人口比率ではスンニ派が9割と圧倒的だが、最近はシーア派が勢いづいている。

宗教対立だけでない。政治的な駆け引きがあるからさらに厄介だ。2002年、イランが密かに核兵器を開発していることが発覚した。それに対して国連安全保障理事会や米国、欧州などが経済制裁を発動した。その結果、昨年になってようやくイランが核開発を長期に渡り制限することに合意、制裁が解除されることになった。しかし、宿敵イランが国際原油・金融取引に復帰して反サウジ勢力への援助を強化するからサウジは面白くない。そこでニムル師を処刑してイランの武力攻撃を誘発して経済制裁解除を妨害しようとしているわけだ。

シェールオイル開発でサウジに以前ほど依存する必要がなくなった米国がイランに急接近していることもサウジを苛立たせている。自ら「世界の警察官」であることを放棄した米国は、イランにイスラム国(IS)を壊滅させようという魂胆なのだ。

いまのところサウジとイランが直接戦火を交える可能性は低いが、シリアやイエメンでの代理戦争が一段と激化するだろう。中東情勢のさらなる不安定化は避けられない。

それにもかかわらず原油価格が下落している。よく中国を代表とする新興国の景気減速が取りざたされているがそれだけではない、根本的な理由はふたつある。ひとつは原油の供給過剰が続いていること。もうひとつは、全会一致が原則の産油国組織であるOPECが減産に合意できないからだ。原油価格を低下させてイランに打撃を与えたいサウジが首を縦に振るわけがない。

もちろん産油国であるサウジも経済的打撃を受けるが、国債を発行すれば14~15年ぐらいは耐え忍べる蓄えがある。世界最大の国営石油会社アラムコの上場を検討しているとも発表している。実現すれば時価総額世界最大の企業になる。つまり、こうなるともう我慢比べだ。詰まるところ、原油は政治によって供給・価格が著しく変動する戦略物資(strategic goods)なのである。

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