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経済ジャーナリスト鈴木雅光の「奔放自在」 vol.43
公開日:2022年3月11日

株価の急落をどうしのぐか

今年に入ってから株価の下落に歯止めがかかりません。東証株価指数(TOPIX)は年初、1月5日に2042ポイントの高値を付けた後、1月27日には1835.26ポイントまで下落しました。下落率は10.14%です。

もっと下げがきついのは東証マザーズです。マザーズ指数は年初、976.24ポイントで取引がスタートしましたが、2月24日には648.20ポイントまで下落しました。下落率は33.60%です。もっと言えば、マザーズ指数の直近高値は昨年11月17日につけた1189ポイントでしたから、そこから見れば下落率は45.48%にも達します。特に東証マザーズに上場されている銘柄は、個人投資家が取引の中心なので、この下落で多くの個人投資家が大損害を被りました。これまでの上昇相場で大きな資産を築いた個人投資家の中には、今年に入ってからの相場急落で、株式取引から手を引いた人もいます。

また、新型コロナウイルスの感染拡大が始まってから、iDeCo(個人型確定拠出年金)やつみたてNISAを通じて、長期的な資産形成をするために投資信託の積立購入を始めた個人も増えましたが、今回の株価急落に直面して、ひやひやしている人も恐らくいると思います。株式投資の経験がなく、初めて投資信託を買った人は、頭の中では分かっていたとしても、自分が投じた資金が目減りするという初めての経験をしています。このまま持ち続けるべきか、それとも解約して少しでも損失を小さく抑えるべきなのか、迷っている人もいるかも知れません。

実際、こうした株価急落局面をどのようにして凌げばよいのでしょうか。

株式投資でも信用取引を行っている場合は、投資している銘柄の株価が大きく下落すれば、証拠金の担保価値が下落するため、もし今のポジションを維持しようとするならば、追加で証拠金を差し入れなければなりません。資金力が無ければ追証を差し入れることが出来ませんから、その時点でゲームオーバーです。また資金が出来たら、どこかで再挑戦するくらいしか手はありません。

同じ株式投資でも現物取引の場合であれば、まだ救いの道があります。少なくとも追証はかからないので、その銘柄が間違ってさえいなければ、塩漬けにするという手があります。

塩漬けというとネガティブなイメージしかありませんが、投資した理由が変わらなければ、それもありだと思うのです。もちろん、値ごろで投資したというのでは理由になりませんが、たとえばその会社のビジネスが想定した通りに成長している、あるいは同業他社に参入障壁を崩されていないなど、本業の堅調さが維持されているのであれば、株価が下がったとしてもそのまま持ち続ければ良いのです。

本業が堅調であるならば、むしろ安くなったところで買って、保有株数を増やしても良いかも知れません。その場合も、もちろん本業が堅調であるならば、という前提条件はありますが、保有株数を増やしてさえおけば、次に株価が戻り基調に入った時、より大きなリターンを得ることが出来ます。本業が堅調かどうか、投資の前提条件が崩れていないかどうかは、日々、投資している会社のホームページをしっかりチェックして、業績面でマイナスになるようなニュースが出ていないかどうかを調べるようにしましょう。

株価が下がったところで株数を増やすメリットは、他にもあります。長期で保有するならば、配当利回りを改善させる効果が期待できます。

たとえば株価が5000円、年間配当金額が150円の銘柄があったとしましょう。配当利回りは年3%です。

この銘柄の株価が急落して2500円になったとします。2500円の株価で年間配当金額が150円で変わらなければ、配当利回りは年6%まで上昇します。それには投資先企業が減配しないということが前提になりますが、本業が堅調な企業であれば減配はしません。配当金が変わらず株価が下がれば、配当利回りを計算するにあたって分母が小さくなりますから、当然、配当利回りは向上します。つまり株価が大きく下げたところである程度の株数を買うことが出来れば、保有しているポートフォリオの利回りが改善され、長期保有する際に有利な状態になるのです。

では、投資信託はどうでしょうか。iDeCoやつみたてNISAを用いて投資信託の積立投資をしている人は、投資信託の基準価額が大きく下げたところで解約するのは、ちょっともったいないと思います。平均の買いコストに対して基準価額が安くなったところで解約しても、損をするだけだからです。

投資信託の積立投資は基本的に月々、一定金額で同じ投資信託を購入する定額積立投資です。この場合、基準価額が安くなるほど購入できる投資信託の口数は増えます。安い基準価額で買った口数が多くなればなるほど、次に基準価額が上昇に向かった時、平均買いコストが下がっている分だけ損失の回復が早くなります。マーケットの雲行きが怪しくなったからといって解約に走ると、今度は上昇局面に入った時、心理的に購入しにくくなりますから、とにかく積立投資を継続することを心がけて下さい。

これは株式市場の長い歴史を振り返れば分かることですが、下がり続ける株価はありません。どこかで底を打ち、上昇に転じます。いろいろ前提条件はありますが、下がったところは買い増して、次の上昇局面をじっと待つ。それが資産を増やすコツだと思います。



金融ジャーナリスト
鈴木雅光(すずき・まさみつ)

JOYnt代表。岡三証券、公社債新聞社、金融データシステムを経て独立し(有)JOYnt設立し代表に。雑誌への寄稿、単行本執筆のほか、投資信託、経済マーケットを中心に幅広くプロデュース業を展開。

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