これからの積立投資はしばらく我慢が必要かも知れない｜ 鈴木雅光の「奔放自在」
鈴木雅光の経済コラム「奔放自在」です。この20年、米国をはじめとして世界の株式市場は「長期金利の低下」と「物価の安定」という恩恵を受けて、力強く上昇傾向をたどりました。
最近の記事
2022年5月06日
鈴木雅光の経済コラム「奔放自在」です。この20年、米国をはじめとして世界の株式市場は「長期金利の低下」と「物価の安定」という恩恵を受けて、力強く上昇傾向をたどりました。
2022年4月22日
最近、「人生100年時代なのだから、70歳からでもリスクを取った運用を」という声を聞きますが、これはある意味、詭弁です。もちろん120歳まで生きられる自信があるならば、「70歳から100歳までの30年間、長期投資で増やしたお金を120歳までの生活費に充てる」、というプランは成り立ちます。詳しく説明してまいります。
2022年4月01日
ロシアのウクライナ侵攻は、資産運用にも大きな影響を及ぼしています。なかでもロシアの株式市場を投資対象とした投資信託や、ロシアルーブル建てで発行されている債券は、ロシア株式市場の閉鎖やロシアルーブルの暴落によって、資産価値が大きく毀損しました。
2022年3月11日
今年に入ってから株価の下落に歯止めがかかりません。東証株価指数（TOPIX）は年初、1月5日に2042ポイントの高値を付けた後、1月27日には1835.26ポイントまで下落しました。下落率は10.14％です。 もっと下げがきついのは東証マザーズです。マザーズ指数は年初、976.24ポイントで取引がスタートしましたが、2月24日には648.20ポイントまで下落しました。下落率は33.60％です。
2022年2月25日
以前、日本には投資信託が6000本近くあるけれども、その大半は純資産残高の規模が非常に小さく、どこまで真剣に運用されているのか分からない、という話をしました。
2022年1月31日
先般、2021年第3四半期の資金循環統計が発表されました。資金循環統計とは、国内の金融機関や一般事業法人、家計といった各経済主体が保有している金融資産や負債残高、それらの増減などを記録したものです。よくニュースなどで、「個人金融資産が2000兆円目前に」といった記事などを目にすることがあると思いますが、それはこの資金循環統計の数字を用いています。
