1970年以降で米国失業率が4.5%を切ったのは今回で3回目である。
最初は2000年の初めに3.8%と言う大記録を打ち立てたが、直後にITバブル破裂で、株価が暴落したのは記憶に新しい。
その次は2007年の前半に4.5%を切って4.4%まで改善した。2007年10月には米国株式は天井を付け、サブプライム問題、リーマンの破綻もあり2009年に向けて株価暴落、失業率も一時2ケタになった。
さて今次の失業率改善はその二桁から3.7%まで戻した。この数カ月やや落ちて3.9%まで悪化している。
過去2回株価大暴落に先行して、失業率の改善がみられた。
今回の改善も株価大暴落の先行指標である可能性が高い。
そもそも資産バブルには、必ず失業率の改善を伴う必要はない。資産バブルが過熱してくるとそれに影響されてサービス、製造業が改善してそれが失業率の改善につながる。そしてそのころにはもうすでに資産バブルは天井を打って破裂するところまで来ているということだろう。
今次の失業率のパーフォマンスもまさにその通りで、サービス業、製造業にバブルの余禄が及ぶ頃には資産バブルは破裂するということになる。
もうすでに株価はバブル破裂の最初の段階に入り、失業率も若干悪化している。
これから来る資産バブルの大破裂は、失業率バブルが2000年の3.8％を上回り、2007年の4.4%も上回っていることから、最大のバブル破裂になるであろう。
したがって、この失業率バブルの破裂は巨大な影響を実体経済に与えるような強烈な景気メルトダウンにつながりそうである。
実体経済は揺るがないが、職を求める人が増えているから表面的には失業率が悪化しているというような解説に騙されてはいけない。数字はすでに悪化し始めているのである。
数字だけが真実である。もっとも数字が全く信用出来ない中国みたいな国もあるのでこの数字だけみるというのは必ずしも普遍的なアドバイスたり得ないかもしれない。
