たっしーが教える、中国株なら俺に聞け!!

田代尚機(たしろ・なおき)

中国株アナリスト
1958年生まれ。愛知県出身。大和総研、内藤証券、リード・リサーチ・アンド・プロダクツ(株)を経て独立、TS・チャイナ・リサーチ(株)を設立。現在は生活の拠点を中国に移し、日本と中国を行き来しながらフリーランスとして活動中。マスコミ、金融機関や、個人投資家向けに情報提供を行っている。大和総研勤務時代に1994年から9年間、北京に駐在、中国経済、個別企業の調査を担当。それ以来、中国経済、企業に関する情報提供をライフワークとしている。社団法人日本証券アナリスト協会検定会員。
【著書】
・人民元投資入門
・中国株「黄金の10年」
・レッド・センセーション好機到来!

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13日の上海総合指数は0.75%高、昨年4月25日以来の高値更新!!

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中国株投資家のみなさん、こんにちは。

13日(月)の上海総合指数は安寄り後、下げたものの、売りが一巡すると戻り始めました。

大引けにかけてまとまった買いが入り、高値引けとなりました。

終値は、0.75%高の3115.57ポイントで、昨年4月25日以来の高値となりました。

セクター別では半導体・部品、電子部品、新素材、自動車・部品、通信サービス、証券などが買われました。一方、一部の物流、港湾などが売られました。

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13日(月)の創業板指数は1.62%高となりました。

こちらは2年9か月ぶりの高値更新となりました。

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13日(月)の上海50指数は0.73%高となりました。

こちらは他の2指数と比べ、上値が重くなっています。

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上海総合指数は米中貿易協議の進展を織り込み、12月上旬を底にはっきりとした上昇トレンドが出ています。

個人投資家の売買ウエイトが高いとみられる創業板指数においては、2年9か月ぶりの高値を更新しており、さらにはっきりとした上昇トレンドがみられます。

年明け早々に起きたアメリカ、イラン間の軍事衝突の危機も両国が戦争を望まないことがはっきりとした時点で、株価への影響はなくなっています。

悪材料の見当たらない中、好調な相場が続いています。

ただ、テクニカルな点を指摘すれば、上海総合指数についても、創業板指数についても、売買代金は1月6日(月)にピークアウトしています。

24日(金)~30日(木)は春節休場となります。

まとまった休場を前に、今週後半から来週にかけては手控えムードが広がりそうです。

政策面では好材料がありました。

複数の関連部門の幹部は11日(土)、中国電気自動車百人会フォーラムで今年の新エネルギー自動車産業政策の考え方について発言しました。

工業情報化部の幹部は「市場の期待形成を安定させ、産業の健全で持続的な発展を保障するために、今年の新エネルギー自動車補助金政策は相対的に安定させる。大幅な補助金削減はない」と発言しています。

補助金が完全に無くなる時期について、6月末ではなく、12月末であるといった見方が広がり、これが好感されました。

半導体関連にも強い動きが出ています。

2019年の半導体産業は、2010年以来の低迷となりましたが、2020年はその反動が期待されます。

5G、AI、新エネルギー自動車などで半導体需要が大きく伸びると予想するアナリストは多く、相場の強さに乗じて成長株に資金が向かっています。

また、相場見通しの良さは、証券株の強さにもつながっています。

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9日のハンセン指数は1.68%高、終値ベースで5カ月半ぶりの高値!!

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中国株投資家のみなさん、こんにちは。

9日(木)の香港ハンセン指数は大きく窓を開けて寄り付いた後、終日買いが優勢、大引けでは1.68%高の28561.00ポイントとなりました。

終値ベースでは7月25日以来の高値を記録しています。

20200109A.png

9日(木)の中国企業指数は1.82%高となりました。

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参考として、2019年以降の主要4指数の値動きを示しておきます。

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1月3日(金)以降、調整気味となっていた香港ハンセン指数ですが、9日(木)は大きく戻しています。

原油先物価格をみると3日(金)以降、中東湾岸情勢の緊迫化で急上昇しましたが、株式市場も同様の理由で、一旦調整となりました。

この点については、6日(月)のブログで詳しく示した通りです。

イランは8日(水)、イラクにある米軍駐留基地を2カ所ミサイルで攻撃しましたが、そのためこの日は香港、本土市場を含めグローバル市場は大方売られることになりました。

しかし、直後にイランの外相は、戦争を求めているわけではないとツイートしています。

また、トランプ大統領も8日(水)、軍事力を行使したくないと述べています。

この発言によって、この日のNYダウ指数は急騰しています。

同じ理由で9日(木)の香港ハンセン指数も大きく戻したということです。

残念ながら、今回も世界の株式市場はトランプ大統領に振り回されたということになります。

結局、トランプ大統領の頭の中は11月の大統領選挙のことしかありません。

選挙公約の実行をある意味、愚直に進めているのですが、一方で株価の下落は落選に直結しかねません。

トランプ大統領の発言、行動は中々読みづらく、また、株式市場をそれによく反応してしまいます。

しかし、株価が下がったら、その下げた要因を排除するような発言、行動を繰り返しています。

この局面は逆張り必勝と考えるべきなのでしょう。

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6日の上海総合指数は0.01%安、後場に入り売りに押される!!

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中国株投資家のみなさん、あけましておめでとうございます。

今年もよろしくお願いいたします。

6日(月)の上海総合指数は僅かに安寄り後、すぐに戻し、前場は強い動きとなりました。

しかし、後場に入ると売りに押され始め、大引けにかけて少し戻したのですが、結局、先週末比マイナスで引けました。

終値は0.01%安の3083.41ポイントで、値幅自体は小さいのですが、2日続落となりました。

セクター別では、石油開発関連、金関連、国防軍事、メディア、自動車部品、新材料、化学、ガス・水道などが買われました。

一方、空港・空運、港湾、道路・鉄道輸送、旅行、銀行、不動産などが売られました。

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6日(月)の創業板指数は1.30%高となりました。

出来高を伴って上げています。

引き続き昨年来高値の更新が続いています。

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6日(月)の上海50指数は0.70%安となりました。

こちらは上の2指数と比べ、上値が重くなっています。

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6日(月)の相場付きを整理すると、小型材料株には相変わらず強い買いが入っている一方で、大型株が売られています。

セクターでは、石油開発、金(ゴールド)、軍事関連が買われ、空運が売られています。

これらの点に注目すれば、この日の上海総合指数は外部要因で売られたことが明らかです。

アメリカ国防総省は2日、イラン革命防衛隊の精鋭組織であるコッズ部隊のカセム・ソレイマニ司令官を空爆によって殺害したと発表しました。

これに対してイランの最高指導者であるハメネイ師は3日、ツイッターでアメリカへの報復攻撃を警告しました。

トランプ大統領は4日(土)、イランがアメリカ人やその設備を攻撃すれば、イラン関連の52カ所を標的として攻撃するとツイートしています。

これに対してイラン側は5日(日)、軍事施設を攻撃すると発言しています。

中東情勢の緊迫化がグローバル市場でも大きなリスクとして意識されています。

この日の東京株式市場では日経平均株価は1.91%下落、451円76銭安の23204円86銭で引けています。

東京市場と比べれば、上海市場の下げはごく小幅なものに留まっています。

中国の王毅外相は4日(土)、イランの外相と電話会談しており、武力行使を行ったアメリカを批判しています。

中東湾岸地域の平和と安全を守るために建設的な役割を果たすと述べています。

中国、イランの関係は親密であり、軍事的な紛争が起こる可能性はないでしょう。

そうした見方は本土投資家たちの投資行動に反映されており、彼らが売り買いの主体となる創業板指数は6日(月)、出来高を伴って上げています。

この日の上海総合指数の下げは、グローバル機関投資家の地政学・政治的リスクの高まりによる売りに押されたことが原因だとみられ、上海総合指数は今後、この影響で押し目形成となることはあっても、サプライズの沈静化とともに、海外資本の流出の影響は限定的となり、本土投資家の旺盛な買いが支えとなって、上昇トレンドが維持されると予想します。

もっとも、11月の大統領選挙が近づくにつれ、その情勢次第で、トランプ大統領は何をやり出すか予想が付きません。

残念なことに、トランプ大統領が相場を引っ掻き回すといった状況は今年も続きそうです。

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