たっしーが教える、中国株なら俺に聞け!!

田代尚機(たしろ・なおき)

中国株アナリスト
1958年生まれ。愛知県出身。大和総研、内藤証券、リード・リサーチ・アンド・プロダクツ(株)を経て独立、TS・チャイナ・リサーチ(株)を設立。現在は生活の拠点を中国に移し、日本と中国を行き来しながらフリーランスとして活動中。マスコミ、金融機関や、個人投資家向けに情報提供を行っている。大和総研勤務時代に1994年から9年間、北京に駐在、中国経済、個別企業の調査を担当。それ以来、中国経済、企業に関する情報提供をライフワークとしている。社団法人日本証券アナリスト協会検定会員。
【著書】
・人民元投資入門
・中国株「黄金の10年」
・レッド・センセーション好機到来!

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14日の上海総合指数は0.05%安、急騰後のスピード調整!!

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中国株投資家のみなさん、こんにちは。

14日(木)の上海総合指数は安寄り後、小型株には比較的資金が流入したのですが、このところ上昇の続いた大型株に利益確定売りが出たことで、終日、狭いレンジでの売り買いとなりました。

 化工新材料、光学部品、白物家電、飲料、養殖、メディアなどが買われました。

一方、銀行、証券、自動車、半導体などが売られました。

この日は横ばいとなりましたが、前日までは5日連騰となったことで、75日移動平均線を大きく上に抜け、200日移動平均線がそろそろ意識されるところまで上昇しています。

20190214A.png

14日(木)の創業板指数は0.31%高となりました。

こちらは5日連騰です。

投資家心理の回復により、出遅れ銘柄に資金が流入しています。

20190214B.png

14日(木)の上海50指数は0.05%安となりました。

14日を底値に力強い上昇トレンドが出ており、200日移動平均線を上に大きく抜けてきています。

20190214C.png

休場明けは力強い上昇相場となっています。

赤字見通し企業の急増といった企業業績の悪化懸念には、先週ブログで説明した通りで、全く反応しませんでした。

また、日本のマスコミでは、春節の消費が鈍化しているといった報道が多かったようですが、この点についても、本土市場の反応は逆で、消費関連にも物色対象として資金が入っています。

(1)1月から株式市場支援策、景気下支え策が五月雨式に出ていること、

(2)アメリカの株式市場が12月に急落したことで、トランプ大統領の弱点が明らかとなり、米中貿易協議を決裂させるのが難しいということが市場のコンセンサスとなり始めていること

などが要因となって、市場心理が回復、資金が株式市場に入り始めているとみています。

上海50指数に大きな上昇トレンドが出ていることからわかるように、外国人の資金が流入しています。

A株のMSCI指数採用銘柄の拡大やFTSEラッセル指数入りの見通し、上海・ロンドン・ストックコネクトの開設、その他、外国人投資家を対象とした投資規制の緩和などが好材料として挙げられます。

今回の米中貿易摩擦の激化を通して、改めて米中企業の結びつきの強さが確認されました。

日本の報道では米中のハイテク覇権戦争は長期化するといった見方が一般的ですが、現在の米中ハイテク産業は協力関係、補完関係の上に成り立っているので、対中強硬派ではなく、国際協調派の政策にこそ、アメリカの利益があるはずです。

アメリカの株価を上昇させ、ハイテク企業の成長を促すためには、中国との協力関係が不可欠だと考える投資家が世界にはいて、そうした投資家がA株に対して長期投資をし始めたのだと考えています。

米中関係の行方を予想する上で、上海50指数は恰好の指標ではないかと思います。

211日(月)から北京において、次官クラス協議が始まり、14日(木)にはライトハイザー代表やムニューシン財務長官らが主席する閣僚クラス協議が始まりました。

15日(金)に習近平国家主席が彼らと会うことになれば、協議はまとまり、この先、習近平国家主席とトランプ大統領との会談が行われることになるでしょう。

そうすれば、この問題は一通り決着がつきそうです。

そこで一旦、利益確定売りが出るかもしれませんが、長期資金が入り易い状態になるわけですから、むしろ、そこからが本格的な上昇相場となるでしょう。

 

 

 

 

 

 

 

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