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        <title>若林栄四　ニューヨークからの便り</title>
        <link>http://www.trade-trade.jp/blog/wakabayashi/</link>
        <description>伝説のディーラとして有名な若林氏。FX、株、金、コモディティと商品は幅広い。黄金律より導きだされる予測は日時と価格までとらえることで有名。ニューヨークで生活されている若林先生のメッセージをお届けします。</description>
        <language>ja</language>
        <copyright>Copyright 2010</copyright>
        <lastBuildDate>Mon, 23 Aug 2010 15:42:18 +0900</lastBuildDate>
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            <title>「若林栄四講演会in大阪」開催のお知らせ</title>
            <description><![CDATA[来る10月9日（土）午後2時より、大阪第一ホテル（丸ビル内「モナークの間」にて「若林栄四講演会」を開催します。詳細はワカバヤシ エフエックス&nbsp; アソシエイツのホームページよりご覧ください。http://www.wakafxinfo.com/seminar_detail.php?code=57&amp;page=1]]><![CDATA[...<br><a href="http://www.trade-trade.jp/blog/wakabayashi/2010/08/in_1/">[続きはこちらから]</a><br/>]]>


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            <pubDate>Mon, 23 Aug 2010 15:42:18 +0900</pubDate>
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            <title>景気刺激策継続か、財政赤字削減か。</title>
            <description>Bush 前大統領のやった減税（時限立法）の有効期限が今年いっぱいで期限切れになる。 これを期限到来で実質的に増税とするか、あるいはこの減税措置を延長するかでワシントンは揉めている。 景気が思わしくないのに実質増税は論外（共和党）、財政赤字が大きいので、主に金持ち優遇の減税措置を延長することなく少しでも政府財政の歳入増加に寄与すべきである（民主党）という論戦である。年収20万ドル以下の個人、25万ドル以下の家計は増税の対象とならないというのが民主党の考えだ。 ギリシャ問題をきっかけにソブリンリスクが脚光を浴びたので、財政赤字は減らさなければいけないというのが米国のコンセンサスである。 今までの相続税（ブッシュ減税後の）はまず基礎控除が3百50万ドルあり、それを超える部分に45％課税となっていたのが、減税措置がなくなると基礎控除が1百万ドルでそれを超える部分に55％課税となるらしい。 米国はとてつもなく金持ちの数が多い国なので、これで被害をこうむる人の数は結構中間選挙の結果を左右するだけの力を持っている。 考えてみると、今米国景気が悪いから長期金利が大低下しているということは、財政赤字の<![CDATA[...<br><a href="http://www.trade-trade.jp/blog/wakabayashi/2010/08/post_59/">[続きはこちらから]</a><br/>]]>


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            <pubDate>Thu, 19 Aug 2010 13:18:35 +0900</pubDate>
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            <title>8/16TV東京「モーニングサテライト」に出演します。</title>
            <description><![CDATA[ &nbsp; 8月16日早朝、テレビ東京の「モーニングサテライト（5：45am～6:40am）」にNYから出演します。 出演予定時刻は8月16日（月）東京時間、午前6:00前後の予定です。今後の為替相場や株式相場についてコメントする予定です。 見逃された方はhttp://www.tv-tokyo.co.jp/nms/でもご覧頂けます。 ]]><![CDATA[...<br><a href="http://www.trade-trade.jp/blog/wakabayashi/2010/08/816tv/">[続きはこちらから]</a><br/>]]>


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            <pubDate>Fri, 13 Aug 2010 15:48:25 +0900</pubDate>
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            <title>アメリカのデフレ懸念？？</title>
            <description>最近、米国のテレビ（CNBC、BLOOMBERG）を見ていると、盛んにコメンテーターがJAPAN、JAPANと繰り返していることが多い。日本がこうしたマーケット関連のテレビの話題になることはほとんどなく、中国の話題がアジア関連では圧倒的に多かったにもかかわらず、このところ日本、日本の連呼が聞かれる。種を明かすと、最近の米国景気のスローダウンで、デフレ懸念が出て来たとする一部のエコノミスト（FEDの中にもいる）の見方が力を得て来たということである。 それでデフレといえば日本ということで、日本のように10年以上デフレで呻吟するのではないか、あるいは日本と米国では違うといった議論が盛んになったということである。日本人としては決してありがたくない話だが、確かに米国が日本と同じようなデフレに陥るとは考えにくい。なぜならば米国には日銀がないからである。FEDは日銀とは違って、象牙の塔ではなく、実践できるエコノミストが幹部にいるからである。確かに政府の景気対策は手詰まりかもしれないが、その分FEDがデフレを防ぐためには何でもするという期待感を持たせてくれる。もっともその何でもするというところが、ドル<![CDATA[...<br><a href="http://www.trade-trade.jp/blog/wakabayashi/2010/08/post_58/">[続きはこちらから]</a><br/>]]>


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            <pubDate>Tue, 03 Aug 2010 17:39:15 +0900</pubDate>
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            <title>相場は材料でなく、動きたいように動く</title>
            <description><![CDATA[7月22日付のNY タイムズの経済欄で、前日のFRB議長バーナンキの議会証言の中の米国景気について&ldquo;unusual uncertainty &ldquo;　（異常な不確実）との発言に株式市場がネガティブな反応を示して100ドル以上株価が下落したとの解説があった。 その解説を読んでいる時間帯―22日朝にNYダウはいきなり100ドル高で始まり230ドル高まで急騰した。もし、この高値がキープされる場合、23日のNYタイムズの経済欄の解説はどうなるのかなと意地悪な気分で期待している。 ここで大事なことは、毎日の相場の動きを説明することにほとんど意味がないということである。もし投資家が昨日と今日と突然気分を変えたと無理やりに理由付けするならどう見てもそれは嘘である。 投資家が相場を動かすのではなく、相場は勝手に動くのである。投資家は上がるマーケットでは買い、下がるマーケットでは売ることが多い。投資家が買うから上がり、売るから下がるのではないのである。 したがって相場解説の場合の主語は投資家ではなく、相場でなければならない。米国のメディアの主語は常に投資家である。したがって彼らの解説は]]><![CDATA[...<br><a href="http://www.trade-trade.jp/blog/wakabayashi/2010/07/post_57/">[続きはこちらから]</a><br/>]]>


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            <link>http://www.trade-trade.jp/blog/wakabayashi/2010/07/post_57/</link>
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            <pubDate>Tue, 27 Jul 2010 17:08:07 +0900</pubDate>
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