たっしーが教える、中国株なら俺に聞け!!

田代尚機(たしろ・なおき)

TS・チャイナ・リサーチ代表。
1958年愛知県出身。大和総研勤務時代、北京に9年間駐在し、引受リサーチ、中国エコノミスト、中国株担当アナリストなどを担当。その後、内藤証券、リード・リサーチ・アンド・プロダクツ(株)を経て独立。個人投資家、機関投資家向けに中国株投資に関する助言・情報提供などを行う。社団法人日本証券アナリスト協会検定会員。現在、マネックス証券で「田代尚機の注目5銘柄」を掲載中。その他、SBIサーチナ、日経CNBC、ストックボイスなど、メディアへの出演・寄稿多数。

【著書】
・中国株二季報
・人民元投資入門
・中国株「黄金の10年」
・レッド・センセーション好機到来!

ホームページ

メルマガ

【週刊中国株投資戦略レポート】

相場の流れや注目銘柄など、実践で活用できる価値ある情報をご提供しております。

発行:GLOBAL LINK ADVISERS(有料)

詳細ページ

メルマガ

【中国株投資レッスン】

投資に関する知識はもちろん、中国香港の旬な話題も取り上げています。

発行:まぐまぐ!(無料)

詳細ページ

レポート

【マネックス証券中国レポート】

マネックス証券中国株取引欄にて、毎月中国レポートを配信。投資戦略や注目の5銘柄などを紹介しております。

発行:マネックス証券(無料)

詳細ページ

書籍

リンク用バナー

当ブログはリンクフリーです。
バナー画像はこちらをお使いください。

トレトレブログ

米中貿易紛争、陳腐化はまだ先?!

  • 記事URL
  • はてなブックマーク

中国株投資家のみなさん、こんにちは。

米中貿易紛争にシナリオはあるのか?
NY証券取引所には、プロレス興行を中核事業とするワールド・レスリング・エンターテイメント(WWE)という会社が上場している。

オールドファンには2002年に社名変更する前のWWWF、WWFといった名称の方が、なじみ深いかもしれない。
ブルーノ・サンマルチノ、ビリー・グラハム、ボブ・バックランド、アンドレ・ザ・ジャイアント、スタンハンセン、ハルク・ホーガンといった所属レスラーが、当時、提携関係にあった新日本プロレスのマットに登場し、日本でも人気を博していた。

この会社、1999年10月19日にNASDAQに公開した(現在はNY証券取引所上場)が、その際、事業内容の詳細を投資家に公開しなければならかった。そこで、"プロレスは八百長である"ことを公表している。

テレビ放送のために決着の付く時間が決まっている。しっかりとした起承転結のシナリオが存在する。つまり、プロレスはスポーツ・娯楽であると宣言したのである。

2017年12月期の売上高は9.8%増収の8億96万ドル、純利益は3.5%減益の3264万ドル。事業規模は着実に伸びており、利益についても2014年12月期の赤字転落を乗り越え、足元では完全に立ち直っている。

インターネット動画配信業界が勃興期から成長期に入っている。
人気商売で浮き沈みが激しい中、ある時は、エンターテイメント性を重視したり、色物を加えたり、ある時はストロングスタイルのプロレスを重視する姿勢に戻したり、その時々の市場の傾向に合わせ、柔軟に経営運営方針を変えてきた。
その柔軟性が同社の最大の武器であり、それがあるからこそプロレス興行業界では世界で圧倒的な地位を築くことができたのである。

トランプ大統領は2007年4月1日、ミシガン州デトロイトでWWEが開催したイベント「レッスルマニア23」に出場した。
そのイベントの中の「バトル・オブ・ビリオネアーズ(億万長者対決)」という試合にマネージャーとして登場、WWEのCEOであるビンス・マクマホンと(マネージャー)対決をした。この試合、負けた方のマネージャーが丸坊主になるというルールであった。

結果はトランプ氏側の勝利となり、トランプ大統領がビンス・マクマホンの髪の毛を刈って終わっている。
ただし、リング上でビールで祝杯しようとしたところ、レフリーを行ったスティーブ・オースチンに必殺技の"スタナー"をくらいダウン、苦しそうにするといった落ちを見せている。根っからのショーマンシップの人物である。

マクマホン夫妻は長年トランプ氏を応援している。2007年から2009年の間に、トランプ財団に500万ドルの寄付をしたり、スーパーPAC(資金管理団体)に700万ドルの政治献金を行ったりしている。
また、トランプ氏が大統領選挙に勝った直後の段階で、ビンス・マクマホンの妻であるリンダ・マクマホン氏を中小企業庁長官に指名している。その経営手腕を評価しての抜擢である。

トランプ大統領の対中貿易戦略はプロレス興行そのものではないか?

起承転結で言えば、起に当たるのは、アメリカ側が仕掛けた鉄鋼、アルミの輸入に対する追加関税と、中国側のフルーツ、ナッツ類、ワイン、豚肉・加工品、アルミ廃棄物などに対する報復関税である。

承に当たるのは、アメリカ側による航空・衛星、情報・通信技術、ロボット・機械など、ハイテク製品約1300件、約500億ドル相当の輸入に関する追加関税であり、
それに対する中国側の同額相当のアメリカの大豆などの農産品、自動車、化学工業製品、航空機などに対する追加関税である。

ブルームバーグ社によれば、北京時間6日、トランプ大統領は「中国による不公正な報復措置を踏まえて、私は通商代表部に対し、通商法301条に基づいた1000億ドルの追加関税が適切であるかどうか考慮し、
そうであるとすれば、この関税を課す製品を特定するよう指示した」とする声明を発表した。それに対して、中国商務部はすぐに声明を発表、必ず新しい総合的な対応策を取り、国家や人民の利益を守り抜くと応酬している。

中国側の出方はすべて受け身である。アメリカ側に合わせて同じ規模の報復を合わせるだけである。中国がこのチキンゲームを降りぬ可能性はほぼないだろう。
1960年代前半にはロシアとの関係が悪化、投資を引き上げられることで、経済的な損失は甚大となるのが分かっていながらも経済的なことよりも、自国の主義、主張を貫いた。それによって、人民の不満が高まるどころか、結束力は一段と高まった。

数の上で中国共産党を支えるのは、農村部の農民や地方都市に暮らす保守層である。彼らは、毛沢東主席が大好きであり、習近平主席が大好きだ。

トランプ大統領はスリリングな試合で観客を喜ばせたいのだろうが、しっかりとしたシナリオがかけているのだろうか?現代のプロレスで最も大切なのは両者による入念な事前の打ち合わせである。中国側とそれがしっかりできているのだろうか?

トランプ大統領は中間選挙だけを見ている。足元の支持率が気になるところだろう。トランプ大統領の政策を決めるのはアメリカの有権者である。そこがトランプ大統領の最大のよりどころであるだろうが、逆に言えば最大の弱点である。
中国は、豚肉、大豆の次に何をターゲットにするのか?アメリカは、中国を攻めきれないのなら、日本をということにならなければよいのだが・・・。

 -------------------------------------------------------------------------------------------------------

『メルマガ:週刊中国株投資戦略レポート』
相場の流れや注目銘柄など、 実戦で活用できる情報をお求めの方にオススメ!
発行:GLOBAL LINK ADVISERS (有料
詳細はこちら
 
 
『書籍:中国株二季報2018年春号』
中国株投資には必読の一冊。
中国・香港上場企業の最新情報がまとめられた、 最強のデータブック!
詳細はこちら
 
 -----------------------------------------------------------------------------------------------------
  • 記事URL
  • はてなブックマーク
トレトレ会員登録でもれなく3mBTCプレゼント!
300円相当ビットコインプレゼント
いとうまい子さん直筆サイン入り2018年版カレンダー プレゼント
アンケートに答えて500円相当のビットコインをゲット!
HSBC香港活用マニュアルセット
CCM香港 海外法人設立Wキャンペーン
トレトレ会員無料登録はこちら
トレトレLINE@公式アカウント登録
トレトレ公式facebookページ
TRADETRADE Twitter
香港ポスト
マカオ新聞
ビットコイン研究所

最近のブログ記事

月別アーカイブ

▲ TOPへ戻る

スマホサイトを表示