たっしーが教える、中国株なら俺に聞け!!

田代尚機(たしろ・なおき)

TS・チャイナ・リサーチ代表。
1958年愛知県出身。大和総研勤務時代、北京に9年間駐在し、引受リサーチ、中国エコノミスト、中国株担当アナリストなどを担当。その後、内藤証券、リード・リサーチ・アンド・プロダクツ(株)を経て独立。個人投資家、機関投資家向けに中国株投資に関する助言・情報提供などを行う。社団法人日本証券アナリスト協会検定会員。現在、マネックス証券で「田代尚機の注目5銘柄」を掲載中。その他、SBIサーチナ、日経CNBC、ストックボイスなど、メディアへの出演・寄稿多数。

【著書】
・中国株二季報
・人民元投資入門
・中国株「黄金の10年」
・レッド・センセーション好機到来!

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米中株高が続く!!

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中国株投資家のみなさん、こんにちは。

本土株、大型株の押し目を狙う!!

今年に入り、本土株、特に大型株の上昇が目立つ。上海市場に上場する銘柄の内、規模が大きく、流動性の高い上位50銘柄で構成される上海50指数は昨年12月28日以来、1月24日(水)まで19連騰した。
25日(木)下落したが、26日(金)は再び上昇している。この間の上昇率は11.7%に達している。

20180201_shanghai.png


同期間について、上海深セン300指数、上海総合指数、深セン総合指数、中小企業板指数、創業板指数の上昇率を順に並べると、9.8%、8.6%、3.8%、2.9%、4.1%である。

20180201_kakushisuu.png

大型株優位の相場ということであれば、すぐに思いつくのは国家隊が買っているのかということであるが、今回はどうもそうではなさそうだ。

2017年の国家隊の運用方針を示すデータがあるが、これを見る限り、国家隊は年後半、持ち株比率を大きく減らしている。

2015年の株価暴落時、市場救済のため、証金公司は5つの国家隊公募ファンド(出資者は証金公司のみだが公募と称する)に投資した。1つ当たりの出資額は400億元であった。
設立直後の2015年9月末の株式比率(5つのファンドの平均)は73.01%であったが、それから徐々に低下し、2016年12月末には41.43%となった。
しかし、3月末は41.86%、6月末は41.93%と少し上昇した後、9月末は30.62%、12月末は20.16%と大きく低下している。

冒頭で示した期間はこの後であり、ひょっとしたら国家隊が買っている可能性がないわけではない。
しかし、国家隊が設立された理由は2015年夏の急落局面を救うことである。当時の当局の姿勢は、これは緊急措置であり、相場が安定したら、撤退するとしていた。
その後、サーキットブレーカー導入による混乱などから2016年1月に再び急落したため、一旦売りが止まっていたものの、昨年後半から密かな撤退が始まった。12月の相場は少し軟調であったが、国家隊が買い支えるほどではなかった。
その結果がここで示したような株式比率の大幅低下につながっている。今年に入り、特に理由もなく、国家隊が買いに入るとは考えにくい。

国家隊ではないとすると、内外の機関投資家しか考えられない。彼らが買いに入るとすれば何か理由があるだろうか?

24日の中国証券報ではその答えになると思われる記事が掲載されていた。

今年の6月1日、A株が正式にMSCI新興市場指数の構成銘柄に採用される。最初のA株比率は、時価総額ベースで全体の2.5%だが、9月3日には5%に引き上げられる。正式採用の日時が近づくにつれて、公募ファンドの設立が相次いでいる。
1月23日現在、11社のファンド会社が23のMSCIをテーマとしたファンドの組成を申請している。そのほか多くのファンド会社が今年中にMSCIをテーマとしたファンドを立ち上げようとしている。
業界関係者は、MSCI新興市場指数の構成銘柄となる222銘柄はバリュー投資の代表銘柄となるだろう。長期的資金の流入により、MSCIをテーマとしたファンドは比較的良好な投資パフォーマンスが期待できる。(24日、中国証券報)

こうしたファンドの買いがどの程度の規模になるのかわからないが、彼らが買ってくると思えば、個人も追従する。このことが、今回の大型株相場の要因であると考えられる。

国際マーケットの観点からみれば、株式市場は長く活況が続いており、投資先として目新しいテーマが欲しいところである。
A株が国際的に買いやすくなることで、2000年代中頃のBRICsブームのようなA株絡みのファンドを販売商品として拡販する国際的な投資銀行が出てくる可能性がある。

株価の上昇が穏やかであればよいが、足元では上昇がやや速い。共産党は金融レバレッジの縮小を大方針の一つとしている。本土の金融当局は投機の発生を警戒している。

25日の券商中国は、「特定関連株の集中売買、市場操作などに対して中国証券監督管理委員会は大きな警戒心を持っている。異常取引に関する証拠を密かに詮索しており今後、違法行為が発覚すれば、厳しい措置が取られるだろう。
投資家は非理性的な投機を止め、バリュー投資を以て取引に参加すべきである」などといった趣旨の記事を掲載している。

大型株相場は一旦押し目が期待できそうだ。証券、銀行、保険などの金融や、素材、エネルギーなどの供給側改革関連も良いが、しばらく相場になっていない建設などの一帯一路戦略関連なども、押し目買いのチャンスがありそうだ。

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