たっしーが教える、中国株なら俺に聞け!!

田代尚機(たしろ・なおき)

TS・チャイナ・リサーチ代表。
1958年愛知県出身。大和総研勤務時代、北京に9年間駐在し、引受リサーチ、中国エコノミスト、中国株担当アナリストなどを担当。その後、内藤証券、リード・リサーチ・アンド・プロダクツ(株)を経て独立。個人投資家、機関投資家向けに中国株投資に関する助言・情報提供などを行う。社団法人日本証券アナリスト協会検定会員。現在、マネックス証券で「田代尚機の注目5銘柄」を掲載中。その他、SBIサーチナ、日経CNBC、ストックボイスなど、メディアへの出演・寄稿多数。

【著書】
・中国株二季報
・人民元投資入門
・中国株「黄金の10年」
・レッド・センセーション好機到来!

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本土市場、下げれば買場!!

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中国株投資家のみなさん、こんにちは。

今年、本土株を買う理由!!

2017年の取引がすべて終了した。まず、本土市場のこの1年を振り返ってみたい。

上海総合指数は6.6%上昇した。

2011年から上昇率(下落率)を順に並べてみると、▲21.7%下落、3.2%上昇、▲6.7%下落、52.9%上昇、9.4%上昇、▲12.3%下落、そして2017年の6.6%上昇である。

この7年間の上昇率だけを比べると、ごく平凡な1年であった。

20180104_shanghai.png

また、1年の変動率((最高値-最安値)/始値)をみると、14.0%であった。同じように2011年から値を並べてみると、33.0%、23.9%、26.0%、59.9%、71.4%、25.5%、そして昨年の14.0%である。

1990年に現在のA株市場が創設されて以来、最も低い水準である。昨年は、極端に値動きの小さな1年であった。

各指数の状況をみると、上海50指数は25.1%上昇、上海深セン300指数は21.8%上昇、深セン総合指数は▲3.5%下落、中小企業板指数は16.8%上昇、創業板指数は▲10.7%下落となった。

大型株が強く、中小企業板銘柄を除き、小型材料株が弱いといった結果となった。

別の表現をすると、時価総額の大きな銘柄、割安(バリュー)株が買われ、時価総額の小さな銘柄、成長(グロース)株が売られた1年であった。

セクター別の値動きを見ると、はっきりとした上昇トレンドが出たセクターは新材料、空港・運輸、鉄鋼、飲料などで少ない。

銀行、鉄道・道路、非鉄金属、石炭などは上げ下げがあり、1年前と比較すると、少し高いのかなといった程度である。

農業、繊維・アパレル、化学、電子部品、通信、通信設備、PC、自動車部品、小売、ホテル・レストラン、証券、不動産、電力、国防軍事など多くのセクターではっきりとした下落トレンドが出ている。

指数の値動きから得られるイメージとは大きくかけ離れている。個人投資家からすれば、2017年は弱い相場であったといったイメージが強いだろう。

国際市場をみると、ハンセン指数は36.0%上昇した。2009年に52.0%上昇したが、それ以来の上昇率となった。

12月29日終値は29919.15ポイントだが、11月下旬には一時30000ポイントを突破、2007年10月30日の場中で記録した過去最高値31958.41ポイントが視野に入るところまで上昇している。

ちなみに、上海総合指数の過去最高値は2007年10月16日場中で記録した6124.04ポイントである。

2017年12月29日の終値は3307.17ポイントに過ぎない。現時点では、過去最高値の半値強(54.0%)でしかない。

中国は高成長国であり、足元でも経済成長率は6%を超えている。さらに、ハンセン指数の主力銘柄は中国関連株であることを考えると、上海総合指数の低迷は際立っている。

そのほかの市場の動向を見ると、NYダウ指数は25.1%上昇、NASDAQ指数は28.2%上昇、日経225指数は19.1%上昇、韓国総合株価指数は21.8%上昇、台湾加権指数は15.0%上昇している。

日経225指数を除けば、いずれも2017年に過去最高値を更新しており、かつ、上昇トレンドを維持している。

なぜ、上海総合指数だけが相対的に軟調な値動きとなったのだろうか?

世界経済全体が回復基調にあり、中国経済も高成長を維持している。

ファンダメンタルズを重視する香港市場の値動きを見ればわかるように、中国経済に問題があるとはとても思えない。

本土市場の特徴を挙げると、開放が進む方向にあるとはいえ、依然として開放の度合いは低い。

本土市場は国内投資家が支配的な市場である。そのため、本土投資家における資金面での背景、投資行動に対する当局の規制、資本市場改革などに大きな影響を受ける。

2017年における中国共産党の経済運営方針は、成長を追うのではなく、経済の質を高めることが大方針であった。

供給側改革、金融リスク縮小政策、不動産市場コントロール政策などが成長戦略や景気下支え政策よりも上位にあった。汚職、不正行為の撲滅、投機の排除も経済運営の重要な部分を占める。

こうした中で、流動性資金が中立からやや引き締め気味となったこと、監督管理が強化され、流動性資金の投機への流用が厳しく制限されたことなどから、本土の主体的投資家である個人の買いが入りにくい状況が続いた。

そうした中で、国家隊、保険会社、海外投資家など、長期投資家の買い支えが入り、バリュー株優位の相場が続いたということである。

2018年の本土相場はどうなるだろうか?

当局の経済運営方針は2017年に増して、保守的となりそうだ。個人の売りを機関が拾うといった相場がしばらく続いてしまう可能性もありそうだ。

ただし、世界各国で株価が急騰した後である。アメリカは2017年、3回の利上げを行い、2018年も3回程度の利上げを行うだろうというのが市場コンセンサスとなっている。金融引き締めへの警戒感が高まりつつある。

世界の株式市場が調整に向かう可能性を否定できない。ただし、そうした場合、本土市場にはバブルの要素が見当たらない。本土市場はリスクマネーの流入で大きく株価が上がるといった可能性は低いが、下値の堅さは評価できる。

国際分散投資の一環として、本土株への投資は十分意味があると考えている。

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