たっしーが教える、中国株なら俺に聞け!!

田代尚機(たしろ・なおき)

TS・チャイナ・リサーチ代表。
1958年愛知県出身。大和総研勤務時代、北京に9年間駐在し、引受リサーチ、中国エコノミスト、中国株担当アナリストなどを担当。その後、内藤証券、リード・リサーチ・アンド・プロダクツ(株)を経て独立。個人投資家、機関投資家向けに中国株投資に関する助言・情報提供などを行う。社団法人日本証券アナリスト協会検定会員。現在、マネックス証券で「田代尚機の注目5銘柄」を掲載中。その他、SBIサーチナ、日経CNBC、ストックボイスなど、メディアへの出演・寄稿多数。

【著書】
・中国株二季報
・人民元投資入門
・中国株「黄金の10年」
・レッド・センセーション好機到来!

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中国株投資家のみなさん、こんにちは。

石炭株の急騰について考える!!

6月以降、石炭株が急騰している。

5月31日と8月4日の終値を比較すると、H株では中国神華能源(01088)が27.5%、エン州煤業(01171)が39.2%、中国中煤能源(01898)が24.4%上昇している。この間、H株指数は3.8%、ハンセン指数は7.4%しか上昇していない。

同じく、A株では、西山煤電(000983)が37.4%、冀中能源(000937)が24.4%、陝西煤業(601225)が41.6%、恒源煤電(600971)が57.6%、陽泉煤業(600348)が31.2%上昇している。 同じ期間の上海総合指数は4.6%、深セン総合指数は2.8%しか上昇していない。

国家統計局が7月27日に発表した全国一定規模以上工業企業統計によれば、1~6月の石炭採掘、洗鉱業の主要業務収入は37.6%増で、実現利潤総額は1968.3%増となった。

2012年から2016年の上期における実現利潤総額を順に並べると、1908.84億元、1082.78億元、607.4億元、200.4億元。2017年上半期は1474.7億元なので、2012年には届かないが、過去5年間では最高水準となっている。

要因は何だろうか?

中国神華能源(01088)は7月28日、2017年6月中間期の純利益は262.8億元で143%増益になると見通しを発表している。

大幅な増益要因として、「国内経済が安定成長に向かう中、石炭業界における供給側構造性改革などの政策効果が顕著となり、2017年上半期の石炭価格は2016年上半期と比べて大幅に上昇したからだ」としている。

また、エン州煤業(01171)は7月26日、2017年6月中間期の純利益は約440%程度の増益になると発表している。

増益要因として、「国家による供給側構造性改革と石炭産業における生産能力除去などの政策の影響を受けて、石炭価格が大幅に上昇したこと、新たに開発した炭鉱が相次いで生産を開始したことで、生産量が大幅に増えたからだ」としている。

中国中煤能源(01898)についても7月24日、2017年6月中間期の純利益は15億~18億元だと発表している。前年同期の純利益は6億1640.7万元なので、2.4~2.9倍になる見込みである。

変動要因については、前述2社と同様、石炭価格の上昇を要因に挙げている。

A株企業については、2017年6月中間期の結果、或いはその見通しだけ記しておく。

西山煤電(000983)は中間決算を発表、58.8%増収、739.3%増益。

冀中能源(000937)は5577%~6232%増益、陝西煤業(601225)は2054%~2174%増益、恒源煤電(600971)は1011.71%前後の増益、陽泉煤業(600348)は865%前後の増益見通しを発表している。

下期以降も、業績好調は続くだろうか?

素材・エネルギー企業の業績は、生産量、価格、生産コストによって支配されるが、この内、特に価格の変化による影響が大きい。石炭の最大需要者は電力であるが、電力は景気や天候によって左右される。

石炭の生産過剰設備廃棄が始まったのは、2016年である。1月の国務院常務会議では、今後3~5年で生産能力の30%を削減するといった目標を掲げている。昨年の段階で、夏場の電力消費量の多い時期に石炭価格が上昇している。

例えば中国電力用石炭価格指数(全国)の動きを見ると、2016年5月の315元/トンをボトムに急上昇、12月には534.92元/トンまで上昇したが、その後は緩やかに下落基調となっており、2017年6月には490.91元まで下落している。 上期業績好調の要因は昨年後半の石炭価格上昇によるところが大きい。

20170810_たっしー(電力用石炭価格)-.png

これでは7月の状況がわからないが、例えば、秦皇島動力石炭CCTD5500などを見ると、6月中旬以降、上昇基調にある。今年の夏は中国南部を中心に猛暑となっており、電力使用量が増えている。

国家発展改革委員会政研室の厳鵬程主任兼報道官は7月18日、プレスリリースを行い、 「石炭の生産能力削減に関しては、年度目標の74%を実行しており、如何にして生産能力削減と安定供給を両立させるかといった新たな問題が生じているが、それについてもうまく処理できるだろう」などと発言している。

夏場における一時的な需給ひっ迫が起きており、そのことで石炭のスポット価格が上昇、業績に加え、マスコミ報道に対して、やや過剰に反応して、石炭株は急騰している可能性がある。

供給側改革は下期も進展し、供給力が大幅に増える可能性は極めて低いので、石炭価格が秋以降下落に転じたとしても、その速度は昨年同様、ゆっくりとしたものとなるだろう。

ただし、下期の業績は、比較対象となる昨年の下期業績が既に回復基調に入っていたことを考慮すると、業績改善効果は小さい。

石炭銘柄についてはあまり、深追いしない方がよさそうだ。

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